「ビットコインって何?」「ただのバブル?」「投資すべき?」「危険なの?」
こんな疑問を抱えながらも、複雑そうで踏み出せずにいませんか?私もそうでした。ニュースでは億万長者の話題や暴落の警告が飛び交い、友人からは「今買わないと遅い」と言われる一方で、家族からは「危険な投機だ」と心配される…。
正直、何を信じていいのかわからない。
でも、あなたの不安や混乱は当然のこと。ビットコインは従来のお金の概念を根本から変える革命的な技術なのです。
この記事では、小学5年生でも理解できるように、ビットコインの基本から実用的な使い方まで、すべてをシンプルに解説します。専門用語の海に溺れることなく、「なるほど!」と腑に落ちる説明と身近な例えで、ビットコインの本質が見えてくるでしょう。
デジタルの世界に存在する「新しいお金」がなぜ価値を持ち、どのように私たちの未来を変えていくのか。この記事を読めば、家族や友人に自信を持って説明できるようになります。
世界の金融システムを変革する可能性を秘めたビットコインの世界へ、一緒に一歩踏み出してみませんか?知ることで得られる自由と可能性が、あなたを待っています。
- ビットコイン(BTC)とは何か
- ビットコインの仕組み・特徴
- ビットコインの歴史
- ビットコインのメリット
- ビットコイン(BTC)とは何か
- ビットコインの仕組み・特徴
- ビットコインの歴史
- ビットコインのメリット
- ビットコインのデメリット・リスク
- ビットコインの購入方法
- ビットコインの保管方法
- ビットコインの使い方
- ビットコインのマイニングとは
- ビットコインの価格推移
- ビットコイン(BTC)とは何か
- ビットコインの仕組み・特徴
- ビットコインの歴史
- ビットコインのメリット
- ビットコインのデメリット・リスク
- ビットコインの購入方法
- ビットコインの保管方法
- ビットコインの使い方
- ビットコインのマイニングとは
- ビットコインの価格推移
- ビットコインの未来と可能性
- ビットコインから派生したアルトコイン
- おすすめの取引所
- ビットコインに関するFAQ
- ビットコイン(BTC)とは何か
- ビットコインの仕組み・特徴
- ビットコインの歴史
- ビットコインのメリット
- ビットコインのデメリット・リスク
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- ビットコインの使い方
- ビットコインのマイニングとは
- ビットコインの価格推移
- ビットコインの未来と可能性
- ビットコインから派生したアルトコイン
- おすすめの取引所
- ビットコインに関するFAQ
- まとめ:暗号資産を始めるなら、まずはビットコイン(BTC)から
- まとめ
ビットコイン(BTC)とは何か
世界初のデジタル通貨
ビットコインは、インターネット上だけに存在するお金です。手に取ることはできませんが、とても価値があります。
お財布にある紙幣やコインとは違って、ビットコインはデータとしてコンピューターの中に保存されています。世界中の人がビットコインを使ってモノを買ったり、お金を送ったりすることができるんです。
昔は「インターネット上に本当のお金なんて作れるわけがない」と思われていましたが、2009年にビットコインが誕生して、それが可能になりました。これは本当にすごいことなんです!
例えば、友達とゲームをしていて「もし勝ったら100円あげる」と約束したとき。普通なら実際に会って100円玉を渡さないといけませんが、ビットコインなら、インターネットを通じて簡単に送ることができます。しかも、日本にいる友達だけでなく、アメリカやアフリカにいる友達にも同じように送れるんです。
一通の論文から始まったビットコイン(BTC)
ビットコインは、サトシ・ナカモトという名前の人(または人たち)が2008年に発表した論文から始まりました。この論文のタイトルは「Bitcoin: A Peer-to-Peer Electronic Cash System(ビットコイン:P2P電子マネーシステム)」です。
面白いことに、サトシ・ナカモトが実際に誰なのかは、今でも謎のままです。本当の名前なのか、それとも偽名なのか、一人の人なのかグループなのかも分かっていません。でも、その謎の人物が考えたビットコインというアイデアは、今では世界中で使われています。
2009年1月3日に最初のビットコインが作られました。これが「ジェネシスブロック」と呼ばれる始まりのブロックです。その中には、イギリスの新聞『タイムズ』の見出し「Chancellor on brink of second bailout for banks(財務大臣、銀行への2度目の救済措置を検討)」が含まれていました。これは、ビットコインが従来の銀行システムの問題を解決するために作られたことを示しています。
例えるなら、ビットコインは大人たちが「こんなお金があったらいいな」と思ったことを、実際に作り上げた夢のような発明なんです。それまでは「インターネット上のお金」というのは難しいと思われていましたが、サトシ・ナカモトはそれを可能にする方法を見つけ出したのです。
ビットコイン(BTC)は電子マネーとも違う
「えっ?でもSuicaやPayPayなどの電子マネーもインターネットで使えるお金じゃないの?」と思うかもしれませんね。確かに似ているところもありますが、ビットコインと電子マネーには大きな違いがあります。
電子マネー(SuicaやPayPayなど)は、日本円などの普通のお金を電子的に管理するためのサービスです。つまり、最終的には円やドルなどの「法定通貨」と交換できるものです。そして、その電子マネーを管理している会社(例えばJR東日本やPayPay株式会社)があります。
一方、ビットコインは:
- 円やドルのような国の通貨とは全く別の、独立したお金です
- 管理している会社や銀行がなく、利用者全員で管理しています
- インターネット上でのみ存在し、データとして記録されています
例えるなら、電子マネーは「お財布の中の1000円札をデータにしただけ」のものですが、ビットコインは「最初からデータとして生まれた全く新しいお金」なのです。
ビットコインと法定通貨の違い
ビットコインと、私たちが普段使っている円やドルなどの「法定通貨」にはどんな違いがあるのでしょうか?
- 発行者が違う:円は日本銀行、ドルはアメリカの連邦準備制度によって発行されます。でもビットコインは、特定の国や銀行ではなく、コンピューターネットワーク上で「マイニング」という作業を通じて新しく作られます。
- 形がない:法定通貨は紙幣や硬貨として物理的に存在しますが、ビットコインは完全にデジタルで、データとしてのみ存在します。
- 発行量に上限がある:円やドルは必要に応じていくらでも発行できますが、ビットコインは最大で2100万BTCしか作られないように設計されています。これは、お金が無限に増えないので、価値が守られる仕組みになっています。
- 国境がない:法定通貨は基本的にその国でしか使えませんが(外国で使うには両替が必要)、ビットコインは世界中どこでも同じように使えます。
例えるなら、法定通貨はそれぞれの国がルールを決めて作る「国のお金」で、ビットコインはインターネット上で世界中の人が共通して使える「みんなのお金」といえるでしょう。
ビットコインの仕組み・特徴
取引にブロックチェーンを使用している
ビットコインの最も重要な特徴は「ブロックチェーン」という技術を使っていることです。では、ブロックチェーンとは何でしょうか?
ブロックチェーンは、簡単に言うと「みんなで確認できる、改ざんできない記録帳」です。例えば、友達同士でゲームのスコアを記録するとき、一人が記録を持っていると、その人が勝手に数字を変えてしまうかもしれません。でも、全員が同じ記録を持っていれば、誰かが勝手に変えようとしても、他の人の記録と違ってしまうのですぐにバレてしまいます。
ビットコインのブロックチェーンでは:
- 取引の記録が「ブロック」という単位にまとめられます
- 新しいブロックは前のブロックと「チェーン(鎖)」のようにつながっています
- 一度記録されたブロックは、後から変更することがほぼ不可能です
- 世界中の多くのコンピューターがこの記録を持っています
これにより、「誰が」「誰に」「いくらのビットコイン」を送ったかという記録が、安全に保管されるのです。
例えるなら、みんながノートを持っていて、誰かがお金を送るたびに全員が同時にそれを記録するようなものです。そして、そのノートのページはすぐに特殊なインクで固められるので、後から書き換えることができなくなるのです。
中央銀行が存在しない分散システム
普通のお金(円やドル)は、国の中央銀行(日本なら日本銀行)が管理しています。中央銀行は、新しいお金を発行したり、利子率を決めたりする権限を持っています。
でも、ビットコインには中央銀行のような「中心」となる組織がありません。代わりに、世界中のたくさんのコンピューター(ノード)が協力して、ビットコインのネットワークを運営しています。これを「分散型システム」と呼びます。
この仕組みのおかげで:
- 誰も一人でビットコインのルールを変えることができません
- ネットワークの一部が故障しても、全体は動き続けます
- 世界中のどこでも同じルールでビットコインを使えます
例えるなら、学校の委員長が一人で決めることと、クラス全員で多数決を取ることの違いのようなものです。ビットコインは「みんなで決める」方式を採用しているのです。
インターネット上に分散保存される取引台帳
ビットコインの取引記録は、「ブロックチェーン」と呼ばれる特別な台帳に保存されます。でも、この台帳はどこか一カ所にあるわけではなく、世界中のたくさんのコンピューター(ノード)に同じコピーが保存されています。
2024年現在、世界中に約1万5000以上のノードがあり、それぞれがビットコインのブロックチェーンの完全なコピーを持っています。誰でも自分のコンピューターをノードにして、この台帳を保存することができます。
このように台帳が分散して保存されているので:
- 一部のコンピューターが故障しても、他のコンピューターが台帳を持っているので問題ありません
- 誰かが不正に記録を書き換えようとしても、他の多くのコピーと比較されるので、すぐに不正が発見されます
例えるなら、学校の大切な記録を先生一人だけが持っているのではなく、クラスの全員が同じ記録のコピーを持っているようなものです。もし誰かが自分の成績を勝手に良くしようとしても、他のみんなの記録と違ってしまうのですぐにバレてしまいます。
発行枚数に上限がある(限られた供給量)
ビットコインの大きな特徴の一つは、発行される総量に上限があることです。サトシ・ナカモトは、ビットコインが最大で2100万BTC(ビットコイン)しか存在しないようにプログラムしました。
2024年現在、すでに約1900万BTC以上が作られており、残りは約200万BTCほどです。新しいビットコインは「マイニング」という作業を通じて生み出されますが、4年ごとに新しく作られる量が半分になる「半減期」というルールがあります。計算によると、最後のビットコインが採掘されるのは2140年頃と予想されています。
この上限があることで:
- インフレ(お金の価値が下がること)を防ぎます
- 希少性が生まれ、価値が保たれやすくなります
- 発行量が予測可能なので、将来の計画が立てやすくなります
例えるなら、限定品のカードやフィギュアのようなものです。全世界で発行数が決まっているので、時間が経っても希少価値が保たれるのです。これに対し、普通のお金は国が必要に応じていくらでも発行できるため、希少性という点では異なります。
世界中にリアルタイムで送金できる
ビットコインの素晴らしい特徴の一つは、世界中どこへでもリアルタイムで送金できることです。従来の銀行送金とは違い、週末や祝日、時間帯に関係なく、いつでも送金することができます。
国際送金の場合:
- 従来の銀行送金:数日から1週間かかることもあり、手数料も高い
- ビットコイン送金:数分から数時間で完了し、手数料も比較的安い
また、ビットコインは世界中どこでも同じルールで使えるので、国ごとに違う通貨に両替する必要もありません。日本からアメリカ、アフリカ、ヨーロッパなど、どこへ送金するときも同じように使えます。
例えるなら、世界中のどの国でも使える「万能切手」のようなものです。日本の切手はアメリカでは使えませんが、もし世界共通の切手があれば、どこでも同じように使えるでしょう。それがビットコインなのです。
不正が非常に困難なセキュリティ
ビットコインは、とても高度な数学と暗号技術を使って安全性を確保しています。このセキュリティシステムのおかげで、ビットコインのネットワークは2009年の開始以来、一度も不正アクセスを許していません。
主なセキュリティ機能としては:
- 暗号技術:「秘密鍵」と「公開鍵」という2つの鍵を使った暗号方式を採用しています。秘密鍵を持っている人だけがビットコインを使うことができます。
- 51%攻撃の難しさ:ブロックチェーンを改ざんするには、全世界のマイニングパワーの51%以上を支配する必要がありますが、これは現実的に不可能なほど難しいです。
- 分散型ネットワーク:中央サーバーがないので、ハッカーが攻撃するための「中心点」がありません。
例えるなら、学校の金庫を守るために、全校生徒の半分以上が同時に「これは不正だ!」と言わないと開けられないような仕組みです。一人や二人が不正をしようとしても、多くの人が「それは間違っている」と言えば、不正は防げるのです。
価値の保存手段

ビットコインはただの送金手段だけでなく、「価値を保存する手段」としても注目されています。特に、発行上限が2100万BTCと決まっているため、希少性があり、時間が経っても価値が守られる可能性があると考えられています。
これに対し、円やドルなどの法定通貨は、国の政策によってどんどん新しいお金が発行されることがあります。そうすると、お金の価値が下がる「インフレーション」が起こる可能性があります。
例えば、2010年から2024年までの間に、ビットコインの価値は大きく上昇しました。もちろん、途中で大きな価格変動もありましたが、長期的に見ると価値が上がってきたのです。そのため、一部の人々は、「デジタルゴールド」とも呼んでビットコインを資産として保有しています。
例えるなら、ビットコインは「デジタルの世界の金(ゴールド)」のようなものかもしれません。金は限られた量しか地球上に存在せず、新しく作ることができないため、何千年もの間、価値を保ってきました。ビットコインも同様に、発行量に制限があるため、長期的な価値保存手段になる可能性があるのです。
ビットコインの歴史
ビットコイン・ピザデー
ビットコインの歴史の中で最も有名なエピソードの一つが「ビットコイン・ピザデー」です。2010年5月22日、フロリダ州に住むプログラマーのラスロ・ハニェッツは、2枚のピザと引き換えに10,000ビットコインを支払いました。
当時、ビットコインはまだとても新しく、ほとんど価値がないと思われていました。ラスロは英語のフォーラムで「誰か私にピザを注文してくれたら、10,000ビットコインを払います」と書き込みました。イギリスに住む19歳の少年がこれに応え、ピザを注文してラスロに届けてもらいました。
この取引が、実物の商品をビットコインで購入した最初の記録となったのです。
面白いのは、この10,000ビットコインの価値がその後どうなったかです:
- 2010年5月:約41ドル(約4,100円)
- 2021年11月(史上最高値時):約6億9000万ドル(約780億円)
- 2024年3月現在:約7億ドル(約1,000億円)以上
このエピソードは、ビットコインの価値がいかに大きく成長したかを示す象徴となっています。ちなみに、毎年5月22日は「ビットコイン・ピザデー」として、暗号資産コミュニティでお祝いされています。
例えるなら、ゲームのレアカードを「どうせ価値がないだろう」と思って友達にあげたら、何年か後にそのカードが何億円もの価値になった…というようなものです。
マウントゴックス事件
ビットコインの歴史の中で最も大きな事件の一つが「マウントゴックス事件」です。マウントゴックスは、2010年に設立された当時世界最大のビットコイン取引所でした。東京に本社があり、世界中の取引量の70%以上を扱うほどの大きな取引所でした。
しかし、2014年2月、マウントゴックスは突然サービスを停止し、同月末に破産申請を行いました。約85万BTCのビットコイン(当時の価値で約4.5億ドル、現在の価値では数百億ドル以上)が盗まれたと報告されました。
この事件によって:
- 多くの利用者が大切なビットコインを失いました
- ビットコインの価格が大幅に下落しました
- ビットコインの安全性に対する不安が広がりました
しかし、その後ビットコイン業界はこの事件から多くを学び、セキュリティ対策を強化しました。「コールドウォレット」(インターネットに接続されていない安全な保管方法)の普及や、複数の承認を必要とする取引の導入など、様々な安全対策が取られるようになりました。
例えるなら、銀行の大きな金庫が盗まれてしまったようなものです。でも、この事件をきっかけに、他の銀行はより強固な金庫を作り、より厳重な警備体制を整えるようになったのです。
ビットコインキャッシュの誕生
ビットコインが人気になるにつれ、取引が増え、ネットワークの処理能力の限界が見えてきました。1つのブロックのサイズが1MBに制限されていたため、取引が混雑すると承認に時間がかかるようになりました。
この問題を解決するために、開発者たちの間で二つの意見が対立しました:
- ブロックサイズを大きくして、より多くの取引を処理できるようにする
- 現在のブロックサイズを維持し、別の方法(「セグウィット」や「ライトニングネットワーク」など)で処理能力を向上させる
結局、意見の対立は解決せず、2017年8月1日に「ハードフォーク」(分岐)が発生し、ビットコインから「ビットコインキャッシュ(BCH)」という新しい暗号資産が誕生しました。
ビットコインキャッシュは、ブロックサイズを8MB(後に32MBに拡大)にして、より多くの取引を処理できるようにしました。一方、元のビットコインは1MBのブロックサイズを維持しましたが、「セグウィット」という効率化技術を導入しました。
例えるなら、交通渋滞を解決するために、「道路を広げよう」という意見と「車をもっと効率的に走らせよう」という意見が対立し、最終的に二つの異なる道路ができたようなものです。
ビットコイン現物ETFの承認

ビットコインの歴史において最近の大きな出来事の一つが、アメリカでビットコイン現物ETF(上場投資信託)が承認されたことです。2024年1月10日、アメリカの証券取引委員会(SEC)は、複数のビットコイン現物ETFを承認しました。
ETFとは、証券取引所で株のように簡単に売買できる投資商品です。ビットコイン現物ETFの承認により、一般の投資家が暗号資産取引所に口座を開設せずとも、通常の証券口座を通じてビットコインに投資できるようになりました。
この承認の意義は大きく:
- 機関投資家(銀行や年金基金など)がビットコインに投資しやすくなりました
- ビットコインの信頼性と正当性が高まりました
- より多くの人がビットコインに接する機会が増えました
2024年3月現在、アメリカのビットコイン現物ETFには約100億ドル(約1.5兆円)以上の資金が流入しており、ビットコインの価格上昇にも貢献しています。
例えるなら、今までは特別な専門店でしか買えなかった商品が、普通のスーパーマーケットでも買えるようになったようなものです。これにより、多くの人がその商品を知り、購入しやすくなったのです。
ビットコインのメリット
個人間で直接送金ができる
ビットコインの大きなメリットの一つは、銀行などの仲介者を介さずに、個人間で直接お金を送ることができることです。これを「P2P(ピア・ツー・ピア)」取引と呼びます。
従来の銀行送金では:
- 送金者の銀行 → 2. 中央銀行 → 3. 受取人の銀行 → 4. 受取人 という流れでお金が移動します。
一方、ビットコインでは:
- 送金者 → 2. 受取人 というシンプルな流れになります。
この仕組みにより:
- 送金の手続きが簡単になります
- 銀行の営業時間に関係なく、いつでも送金できます
- 銀行口座を持てない人でも、インターネット環境さえあれば利用できます
例えるなら、手紙を送るとき、郵便局を通さずに直接相手に届けられるようなものです。仲介者がいないので、早く、シンプルに、そして安く送ることができるのです。
手数料が無料か格安

銀行での送金、特に国際送金は手数料が高くなりがちです。例えば、日本からアメリカに1万円を送金する場合、銀行によっては2,000〜3,000円ほどの手数料がかかることがあります。
一方、ビットコインの送金手数料は一般的に低く抑えられています。もちろん、ネットワークが混雑しているときは手数料が上がることもありますが、それでも従来の国際送金と比べれば格段に安いことが多いです。
2024年3月現在の平均的なビットコイン送金手数料は、数百円〜数千円程度です。また、取引の緊急性が低い場合は、より低い手数料を設定して送金することも可能です。
例えば、10万円分のビットコインを世界中どこにでも送る場合:
- 銀行送金:数千円の手数料
- ビットコイン送金:数百円程度の手数料(ネットワークの混雑状況による)
例えるなら、国際宅配便を使うのと、インターネットでファイルを送るのとの違いのようなものです。物理的なものを送るには大きなコストがかかりますが、デジタルデータを送るのは比較的安価なのです。
世界中で両替せずに利用できる
ビットコインの素晴らしいメリットの一つは、世界中どこでも同じ「通貨」として使えることです。円やドル、ユーロなどの法定通貨は、国や地域によって異なりますが、ビットコインは国境を越えて同じように使うことができます。
例えば、海外旅行に行くとき:
- 従来の方法:日本円を現地通貨に両替する必要があり、両替手数料がかかります
- ビットコイン:両替不要で、そのままビットコインを使えます(対応しているお店の場合)
また、複数の国と取引がある企業にとっても、様々な通貨を管理する手間が省けるというメリットがあります。
例えるなら、世界共通の言語のようなものです。日本ではみんな日本語、アメリカでは英語、フランスではフランス語を話しますが、もし世界共通の言語があれば、どこに行っても同じ言葉で会話できるでしょう。ビットコインはお金の世界で、そんな役割を果たしているのです。
いつでも送金・受け取りが可能
銀行や金融機関を通じた送金は、営業時間や営業日の制限があります。例えば、夜間や週末、祝日には送金ができなかったり、送金しても相手に届くのが遅れたりすることがあります。
一方、ビットコインは24時間365日、いつでも送金・受け取りが可能です。世界中のコンピューターがネットワークを支えているため、夜でも休日でも常に稼働しています。
例えば:
- 銀行送金:金曜日の夜に送金すると、実際に相手に届くのは月曜日以降になることも
- ビットコイン送金:曜日や時間に関係なく、通常10分〜1時間程度で送金が完了
例えるなら、営業時間のある郵便局と、24時間利用できる自動販売機の違いのようなものです。急いでいるときや、深夜など特別な時間帯でも利用できるのは、大きな利点です。
手続きや送金額の制限がない
従来の銀行送金では、大きな金額を送金する場合、様々な制限や手続きがあります。例えば:
- 一定額以上の送金には追加の書類提出が必要
- 一日の送金限度額がある
- 国際送金には特別な手続きが必要
- 送金理由の申告が必要な場合がある
ビットコインでは、こうした制限が基本的にありません。少額でも高額でも、同じ手順で送金することができます。また、送金理由の申告なども必要なく、プライバシーが保たれます。
もちろん、暗号資産取引所から法定通貨に
ビットコインとは?小学5年生でもわかる完全ガイド
ビットコイン(BTC)とは何か
世界初のデジタル通貨

ビットコインは、インターネット上だけに存在するお金です。手に取ることはできませんが、とても価値があります。
お財布にある紙幣やコインとは違って、ビットコインはデータとしてコンピューターの中に保存されています。世界中の人がビットコインを使ってモノを買ったり、お金を送ったりすることができるんです。
昔は「インターネット上に本当のお金なんて作れるわけがない」と思われていましたが、2009年にビットコインが誕生して、それが可能になりました。これは本当にすごいことなんです!
例えば、友達とゲームをしていて「もし勝ったら100円あげる」と約束したとき。普通なら実際に会って100円玉を渡さないといけませんが、ビットコインなら、インターネットを通じて簡単に送ることができます。しかも、日本にいる友達だけでなく、アメリカやアフリカにいる友達にも同じように送れるんです。
一通の論文から始まったビットコイン(BTC)

ビットコインは、サトシ・ナカモトという名前の人(または人たち)が2008年に発表した論文から始まりました。この論文のタイトルは「Bitcoin: A Peer-to-Peer Electronic Cash System(ビットコイン:P2P電子マネーシステム)」です。
面白いことに、サトシ・ナカモトが実際に誰なのかは、今でも謎のままです。本当の名前なのか、それとも偽名なのか、一人の人なのかグループなのかも分かっていません。でも、その謎の人物が考えたビットコインというアイデアは、今では世界中で使われています。
2009年1月3日に最初のビットコインが作られました。これが「ジェネシスブロック」と呼ばれる始まりのブロックです。その中には、イギリスの新聞『タイムズ』の見出し「Chancellor on brink of second bailout for banks(財務大臣、銀行への2度目の救済措置を検討)」が含まれていました。これは、ビットコインが従来の銀行システムの問題を解決するために作られたことを示しています。
例えるなら、ビットコインは大人たちが「こんなお金があったらいいな」と思ったことを、実際に作り上げた夢のような発明なんです。それまでは「インターネット上のお金」というのは難しいと思われていましたが、サトシ・ナカモトはそれを可能にする方法を見つけ出したのです。
ビットコイン(BTC)は電子マネーとも違う
「えっ?でもSuicaやPayPayなどの電子マネーもインターネットで使えるお金じゃないの?」と思うかもしれませんね。確かに似ているところもありますが、ビットコインと電子マネーには大きな違いがあります。
電子マネー(SuicaやPayPayなど)は、日本円などの普通のお金を電子的に管理するためのサービスです。つまり、最終的には円やドルなどの「法定通貨」と交換できるものです。そして、その電子マネーを管理している会社(例えばJR東日本やPayPay株式会社)があります。
一方、ビットコインは:
- 円やドルのような国の通貨とは全く別の、独立したお金です
- 管理している会社や銀行がなく、利用者全員で管理しています
- インターネット上でのみ存在し、データとして記録されています
例えるなら、電子マネーは「お財布の中の1000円札をデータにしただけ」のものですが、ビットコインは「最初からデータとして生まれた全く新しいお金」なのです。
ビットコインと法定通貨の違い
ビットコインと、私たちが普段使っている円やドルなどの「法定通貨」にはどんな違いがあるのでしょうか?
- 発行者が違う:円は日本銀行、ドルはアメリカの連邦準備制度によって発行されます。でもビットコインは、特定の国や銀行ではなく、コンピューターネットワーク上で「マイニング」という作業を通じて新しく作られます。
- 形がない:法定通貨は紙幣や硬貨として物理的に存在しますが、ビットコインは完全にデジタルで、データとしてのみ存在します。
- 発行量に上限がある:円やドルは必要に応じていくらでも発行できますが、ビットコインは最大で2100万BTCしか作られないように設計されています。これは、お金が無限に増えないので、価値が守られる仕組みになっています。
- 国境がない:法定通貨は基本的にその国でしか使えませんが(外国で使うには両替が必要)、ビットコインは世界中どこでも同じように使えます。
例えるなら、法定通貨はそれぞれの国がルールを決めて作る「国のお金」で、ビットコインはインターネット上で世界中の人が共通して使える「みんなのお金」といえるでしょう。
ビットコインの仕組み・特徴
取引にブロックチェーンを使用している
ビットコインの最も重要な特徴は「ブロックチェーン」という技術を使っていることです。では、ブロックチェーンとは何でしょうか?
ブロックチェーンは、簡単に言うと「みんなで確認できる、改ざんできない記録帳」です。例えば、友達同士でゲームのスコアを記録するとき、一人が記録を持っていると、その人が勝手に数字を変えてしまうかもしれません。でも、全員が同じ記録を持っていれば、誰かが勝手に変えようとしても、他の人の記録と違ってしまうのですぐにバレてしまいます。
ビットコインのブロックチェーンでは:
- 取引の記録が「ブロック」という単位にまとめられます
- 新しいブロックは前のブロックと「チェーン(鎖)」のようにつながっています
- 一度記録されたブロックは、後から変更することがほぼ不可能です
- 世界中の多くのコンピューターがこの記録を持っています
これにより、「誰が」「誰に」「いくらのビットコイン」を送ったかという記録が、安全に保管されるのです。
例えるなら、みんながノートを持っていて、誰かがお金を送るたびに全員が同時にそれを記録するようなものです。そして、そのノートのページはすぐに特殊なインクで固められるので、後から書き換えることができなくなるのです。
中央銀行が存在しない分散システム
普通のお金(円やドル)は、国の中央銀行(日本なら日本銀行)が管理しています。中央銀行は、新しいお金を発行したり、利子率を決めたりする権限を持っています。
でも、ビットコインには中央銀行のような「中心」となる組織がありません。代わりに、世界中のたくさんのコンピューター(ノード)が協力して、ビットコインのネットワークを運営しています。これを「分散型システム」と呼びます。
この仕組みのおかげで:
- 誰も一人でビットコインのルールを変えることができません
- ネットワークの一部が故障しても、全体は動き続けます
- 世界中のどこでも同じルールでビットコインを使えます
例えるなら、学校の委員長が一人で決めることと、クラス全員で多数決を取ることの違いのようなものです。ビットコインは「みんなで決める」方式を採用しているのです。
インターネット上に分散保存される取引台帳
ビットコインの取引記録は、「ブロックチェーン」と呼ばれる特別な台帳に保存されます。でも、この台帳はどこか一カ所にあるわけではなく、世界中のたくさんのコンピューター(ノード)に同じコピーが保存されています。
2024年現在、世界中に約1万5000以上のノードがあり、それぞれがビットコインのブロックチェーンの完全なコピーを持っています。誰でも自分のコンピューターをノードにして、この台帳を保存することができます。
このように台帳が分散して保存されているので:
- 一部のコンピューターが故障しても、他のコンピューターが台帳を持っているので問題ありません
- 誰かが不正に記録を書き換えようとしても、他の多くのコピーと比較されるので、すぐに不正が発見されます
例えるなら、学校の大切な記録を先生一人だけが持っているのではなく、クラスの全員が同じ記録のコピーを持っているようなものです。もし誰かが自分の成績を勝手に良くしようとしても、他のみんなの記録と違ってしまうのですぐにバレてしまいます。
発行枚数に上限がある(限られた供給量)
ビットコインの大きな特徴の一つは、発行される総量に上限があることです。サトシ・ナカモトは、ビットコインが最大で2100万BTC(ビットコイン)しか存在しないようにプログラムしました。
2024年現在、すでに約1900万BTC以上が作られており、残りは約200万BTCほどです。新しいビットコインは「マイニング」という作業を通じて生み出されますが、4年ごとに新しく作られる量が半分になる「半減期」というルールがあります。計算によると、最後のビットコインが採掘されるのは2140年頃と予想されています。
この上限があることで:
- インフレ(お金の価値が下がること)を防ぎます
- 希少性が生まれ、価値が保たれやすくなります
- 発行量が予測可能なので、将来の計画が立てやすくなります
例えるなら、限定品のカードやフィギュアのようなものです。全世界で発行数が決まっているので、時間が経っても希少価値が保たれるのです。これに対し、普通のお金は国が必要に応じていくらでも発行できるため、希少性という点では異なります。
世界中にリアルタイムで送金できる
ビットコインの素晴らしい特徴の一つは、世界中どこへでもリアルタイムで送金できることです。従来の銀行送金とは違い、週末や祝日、時間帯に関係なく、いつでも送金することができます。
国際送金の場合:
- 従来の銀行送金:数日から1週間かかることもあり、手数料も高い
- ビットコイン送金:数分から数時間で完了し、手数料も比較的安い
また、ビットコインは世界中どこでも同じルールで使えるので、国ごとに違う通貨に両替する必要もありません。日本からアメリカ、アフリカ、ヨーロッパなど、どこへ送金するときも同じように使えます。
例えるなら、世界中のどの国でも使える「万能切手」のようなものです。日本の切手はアメリカでは使えませんが、もし世界共通の切手があれば、どこでも同じように使えるでしょう。それがビットコインなのです。
不正が非常に困難なセキュリティ
ビットコインは、とても高度な数学と暗号技術を使って安全性を確保しています。このセキュリティシステムのおかげで、ビットコインのネットワークは2009年の開始以来、一度も不正アクセスを許していません。
主なセキュリティ機能としては:
- 暗号技術:「秘密鍵」と「公開鍵」という2つの鍵を使った暗号方式を採用しています。秘密鍵を持っている人だけがビットコインを使うことができます。
- 51%攻撃の難しさ:ブロックチェーンを改ざんするには、全世界のマイニングパワーの51%以上を支配する必要がありますが、これは現実的に不可能なほど難しいです。
- 分散型ネットワーク:中央サーバーがないので、ハッカーが攻撃するための「中心点」がありません。
例えるなら、学校の金庫を守るために、全校生徒の半分以上が同時に「これは不正だ!」と言わないと開けられないような仕組みです。一人や二人が不正をしようとしても、多くの人が「それは間違っている」と言えば、不正は防げるのです。
価値の保存手段

ビットコインはただの送金手段だけでなく、「価値を保存する手段」としても注目されています。特に、発行上限が2100万BTCと決まっているため、希少性があり、時間が経っても価値が守られる可能性があると考えられています。
これに対し、円やドルなどの法定通貨は、国の政策によってどんどん新しいお金が発行されることがあります。そうすると、お金の価値が下がる「インフレーション」が起こる可能性があります。
例えば、2010年から2024年までの間に、ビットコインの価値は大きく上昇しました。もちろん、途中で大きな価格変動もありましたが、長期的に見ると価値が上がってきたのです。そのため、一部の人々は、「デジタルゴールド」とも呼んでビットコインを資産として保有しています。
例えるなら、ビットコインは「デジタルの世界の金(ゴールド)」のようなものかもしれません。金は限られた量しか地球上に存在せず、新しく作ることができないため、何千年もの間、価値を保ってきました。ビットコインも同様に、発行量に制限があるため、長期的な価値保存手段になる可能性があるのです。
ビットコインの歴史
ビットコイン・ピザデー
ビットコインの歴史の中で最も有名なエピソードの一つが「ビットコイン・ピザデー」です。2010年5月22日、フロリダ州に住むプログラマーのラスロ・ハニェッツは、2枚のピザと引き換えに10,000ビットコインを支払いました。
当時、ビットコインはまだとても新しく、ほとんど価値がないと思われていました。ラスロは英語のフォーラムで「誰か私にピザを注文してくれたら、10,000ビットコインを払います」と書き込みました。イギリスに住む19歳の少年がこれに応え、ピザを注文してラスロに届けてもらいました。
この取引が、実物の商品をビットコインで購入した最初の記録となったのです。
面白いのは、この10,000ビットコインの価値がその後どうなったかです:
- 2010年5月:約41ドル(約4,100円)
- 2021年11月(史上最高値時):約6億9000万ドル(約780億円)
- 2024年3月現在:約7億ドル(約1,000億円)以上
このエピソードは、ビットコインの価値がいかに大きく成長したかを示す象徴となっています。ちなみに、毎年5月22日は「ビットコイン・ピザデー」として、暗号資産コミュニティでお祝いされています。
例えるなら、ゲームのレアカードを「どうせ価値がないだろう」と思って友達にあげたら、何年か後にそのカードが何億円もの価値になった…というようなものです。
マウントゴックス事件
ビットコインの歴史の中で最も大きな事件の一つが「マウントゴックス事件」です。マウントゴックスは、2010年に設立された当時世界最大のビットコイン取引所でした。東京に本社があり、世界中の取引量の70%以上を扱うほどの大きな取引所でした。
しかし、2014年2月、マウントゴックスは突然サービスを停止し、同月末に破産申請を行いました。約85万BTCのビットコイン(当時の価値で約4.5億ドル、現在の価値では数百億ドル以上)が盗まれたと報告されました。
この事件によって:
- 多くの利用者が大切なビットコインを失いました
- ビットコインの価格が大幅に下落しました
- ビットコインの安全性に対する不安が広がりました
しかし、その後ビットコイン業界はこの事件から多くを学び、セキュリティ対策を強化しました。「コールドウォレット」(インターネットに接続されていない安全な保管方法)の普及や、複数の承認を必要とする取引の導入など、様々な安全対策が取られるようになりました。
例えるなら、銀行の大きな金庫が盗まれてしまったようなものです。でも、この事件をきっかけに、他の銀行はより強固な金庫を作り、より厳重な警備体制を整えるようになったのです。
ビットコインキャッシュの誕生
ビットコインが人気になるにつれ、取引が増え、ネットワークの処理能力の限界が見えてきました。1つのブロックのサイズが1MBに制限されていたため、取引が混雑すると承認に時間がかかるようになりました。
この問題を解決するために、開発者たちの間で二つの意見が対立しました:
- ブロックサイズを大きくして、より多くの取引を処理できるようにする
- 現在のブロックサイズを維持し、別の方法(「セグウィット」や「ライトニングネットワーク」など)で処理能力を向上させる
結局、意見の対立は解決せず、2017年8月1日に「ハードフォーク」(分岐)が発生し、ビットコインから「ビットコインキャッシュ(BCH)」という新しい暗号資産が誕生しました。
ビットコインキャッシュは、ブロックサイズを8MB(後に32MBに拡大)にして、より多くの取引を処理できるようにしました。一方、元のビットコインは1MBのブロックサイズを維持しましたが、「セグウィット」という効率化技術を導入しました。
例えるなら、交通渋滞を解決するために、「道路を広げよう」という意見と「車をもっと効率的に走らせよう」という意見が対立し、最終的に二つの異なる道路ができたようなものです。
ビットコイン現物ETFの承認
ビットコインの歴史において最近の大きな出来事の一つが、アメリカでビットコイン現物ETF(上場投資信託)が承認されたことです。2024年1月10日、アメリカの証券取引委員会(SEC)は、複数のビットコイン現物ETFを承認しました。
ETFとは、証券取引所で株のように簡単に売買できる投資商品です。ビットコイン現物ETFの承認により、一般の投資家が暗号資産取引所に口座を開設せずとも、通常の証券口座を通じてビットコインに投資できるようになりました。
この承認の意義は大きく:
- 機関投資家(銀行や年金基金など)がビットコインに投資しやすくなりました
- ビットコインの信頼性と正当性が高まりました
- より多くの人がビットコインに接する機会が増えました
2024年3月現在、アメリカのビットコイン現物ETFには約100億ドル(約1.5兆円)以上の資金が流入しており、ビットコインの価格上昇にも貢献しています。
例えるなら、今までは特別な専門店でしか買えなかった商品が、普通のスーパーマーケットでも買えるようになったようなものです。これにより、多くの人がその商品を知り、購入しやすくなったのです。
ビットコインのメリット
個人間で直接送金ができる
ビットコインの大きなメリットの一つは、銀行などの仲介者を介さずに、個人間で直接お金を送ることができることです。これを「P2P(ピア・ツー・ピア)」取引と呼びます。
従来の銀行送金では:
- 送金者の銀行 → 2. 中央銀行 → 3. 受取人の銀行 → 4. 受取人 という流れでお金が移動します。
一方、ビットコインでは:
- 送金者 → 2. 受取人 というシンプルな流れになります。
この仕組みにより:
- 送金の手続きが簡単になります
- 銀行の営業時間に関係なく、いつでも送金できます
- 銀行口座を持てない人でも、インターネット環境さえあれば利用できます
例えるなら、手紙を送るとき、郵便局を通さずに直接相手に届けられるようなものです。仲介者がいないので、早く、シンプルに、そして安く送ることができるのです。
手数料が無料か格安

銀行での送金、特に国際送金は手数料が高くなりがちです。例えば、日本からアメリカに1万円を送金する場合、銀行によっては2,000〜3,000円ほどの手数料がかかることがあります。
一方、ビットコインの送金手数料は一般的に低く抑えられています。もちろん、ネットワークが混雑しているときは手数料が上がることもありますが、それでも従来の国際送金と比べれば格段に安いことが多いです。
2024年3月現在の平均的なビットコイン送金手数料は、数百円〜数千円程度です。また、取引の緊急性が低い場合は、より低い手数料を設定して送金することも可能です。
例えば、10万円分のビットコインを世界中どこにでも送る場合:
- 銀行送金:数千円の手数料
- ビットコイン送金:数百円程度の手数料(ネットワークの混雑状況による)
例えるなら、国際宅配便を使うのと、インターネットでファイルを送るのとの違いのようなものです。物理的なものを送るには大きなコストがかかりますが、デジタルデータを送るのは比較的安価なのです。
世界中で両替せずに利用できる
ビットコインの素晴らしいメリットの一つは、世界中どこでも同じ「通貨」として使えることです。円やドル、ユーロなどの法定通貨は、国や地域によって異なりますが、ビットコインは国境を越えて同じように使うことができます。
例えば、海外旅行に行くとき:
- 従来の方法:日本円を現地通貨に両替する必要があり、両替手数料がかかります
- ビットコイン:両替不要で、そのままビットコインを使えます(対応しているお店の場合)
また、複数の国と取引がある企業にとっても、様々な通貨を管理する手間が省けるというメリットがあります。
例えるなら、世界共通の言語のようなものです。日本ではみんな日本語、アメリカでは英語、フランスではフランス語を話しますが、もし世界共通の言語があれば、どこに行っても同じ言葉で会話できるでしょう。ビットコインはお金の世界で、そんな役割を果たしているのです。
いつでも送金・受け取りが可能
銀行や金融機関を通じた送金は、営業時間や営業日の制限があります。例えば、夜間や週末、祝日には送金ができなかったり、送金しても相手に届くのが遅れたりすることがあります。
一方、ビットコインは24時間365日、いつでも送金・受け取りが可能です。世界中のコンピューターがネットワークを支えているため、夜でも休日でも常に稼働しています。
例えば:
- 銀行送金:金曜日の夜に送金すると、実際に相手に届くのは月曜日以降になることも
- ビットコイン送金:曜日や時間に関係なく、通常10分〜1時間程度で送金が完了
例えるなら、営業時間のある郵便局と、24時間利用できる自動販売機の違いのようなものです。急いでいるときや、深夜など特別な時間帯でも利用できるのは、大きな利点です。
手続きや送金額の制限がない
従来の銀行送金では、大きな金額を送金する場合、様々な制限や手続きがあります。例えば:
- 一定額以上の送金には追加の書類提出が必要
- 一日の送金限度額がある
- 国際送金には特別な手続きが必要
- 送金理由の申告が必要な場合がある
ビットコインでは、こうした制限が基本的にありません。少額でも高額でも、同じ手順で送金することができます。また、送金理由の申告なども必要なく、プライバシーが保たれます。
もちろん、暗号資産取引所から法定通貨に換金する際には、取引所のルールや国の法律に基づいた制限がある場合もあります。しかし、ビットコイン自体のネットワーク上では、基本的に制限はありません。
例えるなら、友達にプレゼントを渡すのに、学校の先生に「いくらのものですか?」「なぜあげるのですか?」と質問されないようなものです。自分たちの間だけで、自由にやり取りができるのです。
ビットコインのデメリット・リスク
価格の変動が激しい
ビットコインの大きなデメリットの一つは、価格変動(ボラティリティ)が非常に激しいことです。短期間で価格が大きく上下することがあり、予測が難しいのが現状です。
例えば過去の大きな価格変動を見てみると:
- 2017年:年初の約1,000ドルから年末には約20,000ドルまで上昇(20倍)
- 2018年:約20,000ドルから約3,200ドルまで下落(約84%の下落)
- 2020年〜2021年:約5,000ドルから約69,000ドルまで上昇(約14倍)
- 2022年:約69,000ドルから約15,000ドルまで下落(約78%の下落)
こうした価格変動の激しさは、日常的な決済手段としての利用を難しくしています。例えば、今日1万円分のビットコインで買えるものが、明日には8,000円分や12,000円分になっている可能性があるのです。
例えるなら、毎日価値が変わるお小遣いのようなものです。今日100円のお菓子が買えても、明日には80円分の価値しかなくなっているかもしれません。逆に、120円分になっているかもしれません。この不安定さが、普段使いのお金としては使いにくい原因となっています。
即時決済が難しい
ビットコインは送金が比較的速いとはいえ、完全な即時決済には向いていません。ブロックチェーンの仕組み上、取引が「承認」されるまでには時間がかかります。
ビットコインのブロックが生成される時間は平均して10分に1回です。そして、取引の安全性を確保するために、通常は複数の「承認」(通常6回)を待つことが推奨されています。つまり:
- 理論上は10分で1回の承認
- 安全のために6回の承認を待つと約1時間
そのため、コンビニやカフェでの支払いなど、即時決済が必要な場面では使いにくいという問題があります。
ただし、この問題を解決するために「ライトニングネットワーク」という技術が開発されています。これは、ビットコインのブロックチェーン上に構築された「第2層(レイヤー2)」のソリューションで、即時決済を可能にするものです。
例えるなら、送金が「速達郵便」と「普通郵便」の中間くらいのスピードだということです。普通の郵便よりは速いですが、その場ですぐに届くわけではありません。
決済サービスが少ない

ビットコインが誕生してから15年以上経ちましたが、まだ一般的な店舗やサービスでビットコインを使って支払いができる場所は限られています。
確かに、大手企業の中にはビットコインでの支払いを受け入れ始めているところもあります。例えば、米国のPayPalやSquare(現Block)は暗号資産決済を導入しています。日本でも、ビックカメラやマイクロソフトなど一部の企業が対応しています。
しかし、世界的に見ても、日常生活でビットコインを使える場所はまだまだ少ないのが現状です。そのため、実用面ではまだ法定通貨に比べて利便性が劣ります。
例えるなら、特殊な外国通貨のようなものです。使える場所が限られているため、日常的に利用するには不便さがあります。
価値の担保がされていない
円やドルなどの法定通貨は、国の信用や経済力によって価値が担保されています。また、金(ゴールド)などの貴金属は、実物としての希少性や産業利用価値があります。
一方、ビットコインの価値は「信頼」と「需要と供給」だけに基づいています。つまり:
- 人々がビットコインに価値があると信じている限り価値がある
- 買いたい人が多ければ価格は上がり、売りたい人が多ければ価格は下がる
これは、ビットコインの価値が「本質的な価値」ではなく「認識された価値」に依存していることを意味します。もし何らかの理由で人々がビットコインを信頼しなくなれば、その価値は大きく下落する可能性があります。
例えるなら、野球選手のサインカードのようなものです。それ自体には特別な機能はありませんが、多くのファンがそれを欲しがり、価値があると思っているため価値があります。しかし、もしそのブームが去れば、価値も下がってしまうでしょう。
セキュリティ面でのリスクが残っている
ビットコインのブロックチェーン自体は非常に安全ですが、ビットコインを使うための周辺システムには、いくつかのセキュリティリスクが存在します。
主なリスクとしては:
- 秘密鍵の管理:ビットコインの所有権を証明する「秘密鍵」を紛失したり、盗まれたりすると、ビットコインを永久に失う可能性があります。
- フィッシング詐欺:偽のウェブサイトやメールでパスワードなどの情報を盗み取られるリスクがあります。
- 取引所のハッキング:ビットコインを預けている取引所がハッキングされるリスクがあります(過去には「マウントゴックス事件」などの大規模なハッキング事件がありました)。
- マルウェア:コンピューターに忍び込んだウイルスなどにより、ビットコインが盗まれるリスクがあります。
これらのリスクを防ぐためには、「ハードウェアウォレット」という専用の保管デバイスを使ったり、「コールドウォレット」というインターネットに接続していない安全な方法で保管したりする対策が必要です。
例えるなら、お金自体は強固な金庫に入っていても、その金庫の鍵をどこに置くか、誰に見せるかという問題があるようなものです。金庫自体は頑丈でも、鍵の管理を間違えると中身が危険にさらされます。
不正取引などによる損失の補償がされない
銀行でのお金の取引では、何か問題が起きた場合(例えば、カードが不正利用されたり、誤って送金してしまったりした場合)、銀行や保険によって補償を受けられることがあります。
しかし、ビットコインの取引には、こうした保護制度がありません:
- 間違った相手に送金してしまった場合、取り消しや返金はできません
- 詐欺やハッキングで失ったビットコインは、基本的に取り戻せません
- 秘密鍵を紛失してしまうと、そのビットコインは永久に使えなくなります
このように、ビットコインの取引は「自己責任」の原則が強く、何か問題が起きても自分で解決する必要があります。
例えるなら、現金を落としてしまったようなものです。誰かが拾って警察に届けてくれない限り、その現金は戻ってきません。銀行預金であれば、カードを紛失しても再発行できますが、ビットコインの「秘密鍵」を紛失した場合は、それに相当する対応策がないのです。
国家単位での規制に弱い
ビットコインは分散型で国境のないシステムですが、実際には各国の法律や規制の影響を強く受けます。国がビットコイン取引を制限したり禁止したりすると、その国内でのビットコインの利用や価値に大きな影響を与えます。
例えば:
- 中国:2021年に暗号資産のマイニングと取引を禁止しました
- インド:過去に暗号資産取引の禁止を検討しました(後に緩和)
- ロシア:暗号資産に対する規制を強化しています
こうした国家レベルでの規制は、ビットコインの世界的な普及や利用に影響を与えます。特に、大きな市場を持つ国が厳しい規制を導入すると、ビットコインの価格や流動性に大きな影響を与える可能性があります。
例えるなら、インターネットそのものは世界中につながっていますが、一部の国ではアクセスが制限されているウェブサイトがあるようなものです。技術的には世界中でつながっていても、法律によって実際の利用が制限されることがあるのです。
ビットコインの購入方法
1.暗号資産取引所に登録する
ビットコインを購入するための最初のステップは、「暗号資産取引所」に登録することです。暗号資産取引所とは、ビットコインなどの暗号資産を売買するためのサービスです。日本では、金融庁に登録された正規の取引所のみが営業を許可されています。
代表的な日本の暗号資産取引所としては:
- bitFlyer
- Coincheck
- GMOコイン
- DMM Bitcoin
- Zaif などがあります。
取引所に登録する手順は、基本的に以下の通りです:
- 取引所のウェブサイトやアプリにアクセスし、「アカウント作成」や「新規登録」ボタンをクリック
- メールアドレスとパスワードを設定
- 本人確認書類(運転免許証、マイナンバーカードなど)を提出
- 審査完了後、取引が可能になる
本人確認は、「マネー・ローンダリング(資金洗浄)」や「テロ資金供与」を防止するために必要な手続きです。日本の法律(「犯罪による収益の移転防止に関する法律」、通称「犯収法」)で義務付けられています。
例えるなら、銀行口座を開設するようなものです。まずは自分の情報を登録し、本人確認をして、取引のための「窓口」を作るのです。
2.銀行振込で日本円を入金する
暗号資産取引所に登録が完了したら、次は購入資金となる日本円を入金します。最も一般的な入金方法は銀行振込です。
入金の手順は、大まかに以下の通りです:
- 取引所の「入金」ページで、入金額と振込元銀行を選択
- 取引所が指定する銀行口座情報を確認
- インターネットバンキングやATMから指定口座へ振り込む
- 取引所で入金が確認されると、アカウント残高に反映される
多くの取引所では、数百円からビットコインを購入することができますので、最初は少額から始めると良いでしょう。
注意点としては:
- 銀行振込には手数料がかかる場合があります
- 振込人名義は必ず取引所の登録名義と同じにする必要があります
- 営業時間外や休日の振込は、反映までに時間がかかることがあります
例えるなら、遊園地に入る前にチケット売り場でお金を支払って入場券を買うようなものです。まずは日本円を用意して、それをビットコインに交換するための準備をするのです。
3.ビットコインを購入する
取引所に日本円が入金されたら、いよいよビットコインを購入します。購入方法は大きく分けて2つあります:
- 成行注文(マーケット注文):
- 現在の市場価格ですぐに購入する方法
- すぐに購入完了するが、価格は市場の状況で決まる
- 初心者向け、シンプルで迷わない
- 指値注文(リミット注文):
- 購入したい価格を指定して注文を出す方法
- 指定した価格になると自動的に購入される
- より安く買いたい場合や、価格変動から身を守りたい場合に有効
購入手順は以下の通りです:
- 取引所の「購入」や「取引」ページに移動
- 「ビットコイン(BTC)」を選択
- 購入方法(成行or指値)を選択
- 購入金額またはBTC数量を入力
- 注文を確定する
購入が完了すると、取引所の口座(ウォレット)にビットコインが保管されます。
例えるなら、外国旅行に行く前に外貨両替所で円をドルに両替するようなものです。自分の持っている円をビットコインに交換するのです。
ビットコインの保管方法
ウォレットの種類と選び方
ビットコインを保管するための「ウォレット(財布)」には、いくつかの種類があります。それぞれに特徴がありますので、利用目的や金額に応じて選ぶことが大切です。
主なウォレットの種類は以下の通りです:
- 取引所ウォレット
- 特徴:暗号資産取引所が提供するウォレット
- メリット:使いやすい、すぐに売買できる
- デメリット:取引所がハッキングされるリスクがある
- 向いている人:少額保有、頻繁に取引する人
- ソフトウェアウォレット
- 特徴:スマホやパソコンにインストールするアプリ
- メリット:使いやすく、自分で秘密鍵を管理できる
- デメリット:スマホやパソコンがウイルス感染するリスクがある
- 向いている人:中小額保有、時々取引する人
- ハードウェアウォレット
- 特徴:専用の物理デバイス(USBのような形)
- メリット:とても安全、オフラインで秘密鍵を保管
- デメリット:購入費用がかかる、操作がやや複雑
- 向いている人:大額保有、長期保有する人
- ペーパーウォレット
- 特徴:秘密鍵を紙に印刷して保管
- メリット:ハッキングのリスクがない
- デメリット:紙が破損・紛失するリスク、使いにくい
- 向いている人:長期保有、技術に詳しい人
初心者の場合は、まず少額を取引所ウォレットで保管し、慣れてきたらより安全なウォレットに移すのが一般的です。特に大きな金額を保有する場合は、ハードウェアウォレットを検討すると良いでしょう。
例えるなら、普段使いのお金は財布に、貯金は銀行に、大切な宝石は金庫に保管するように、ビットコインも用途や金額に応じて保管場所を使い分けるのがベストです。
セキュリティ対策
ビットコインを安全に保管するためには、いくつかの重要なセキュリティ対策を取ることが必要です。
- 強力なパスワードを使用する
- 長く複雑なパスワードを設定する
- 取引所ごとに異なるパスワードを使う
- パスワード管理ツールの利用を検討する
- 二段階認証を有効にする
- スマートフォンのアプリやSMSを使った二段階認証を設定
- これにより、パスワードが漏れても第三者がログインできなくなる
- バックアップを取る
- ウォレットの「シードフレーズ」(復元用の言葉の羅列)を安全に保管する
- 紙に書いて、水や火に強い容器に入れて保管するのがおすすめ
- 決して写真に撮ったりデジタルで保存したりしない
- コールドストレージを活用する
- 大きな金額はインターネットに接続していない「コールドウォレット」で保管
- ハードウェアウォレットやペーパーウォレットがこれに該当
- フィッシング詐欺に注意する
- 取引所の正確なURLを確認する
- 怪しいメールのリンクはクリックしない
- 公式アプリのみをインストールする
例えるなら、お金を保管する金庫に複数の鍵をかけ、その鍵も別々の安全な場所に保管するようなものです。一つの防衛策だけでなく、いくつもの対策を重ねることで、セキュリティが大幅に向上します。
ビットコインの使い方
送金・受け取りの方法
ビットコインを送金したり受け取ったりする方法は、意外と簡単です。
送金する方法:
- 自分のウォレットアプリや取引所の「送金」機能を開く
- 相手のビットコインアドレス(長い文字列)を入力する
- QRコードをスキャンしても良い
- 送金額を入力する
- 手数料を設定する(高いほど早く処理される)
- 内容を確認して送信ボタンを押す
受け取る方法:
- 自分のウォレットアプリや取引所の「受取」機能を開く
- 表示されるビットコインアドレスを相手に伝える
- QRコードで表示して見せても良い
- 相手が送金操作を完了すると、ブロックチェーンでの承認後に反映される
送金時の注意点:
- アドレスは非常に長く複雑なので、コピー&ペーストを使うのが安全
- 一度送金すると取り消せないので、送る前に十分確認する
- 少額を試しに送ってから大きな金額を送るのも安全策の一つ
例えるなら、相手の銀行口座番号を使って銀行振込をするようなものです。ただし、ビットコインの場合は「ビットコインアドレス」という相手の受取先を指定します。
ビットコインの使い道(実用例)
ビットコインには様々な使い道があります。主な用途としては以下のようなものがあります:
- 投資・資産運用
- 長期的な価値の保存手段として
- 価格上昇による利益(キャピタルゲイン)を期待して
- インフレ対策(発行上限があるため)として
- 国際送金
- 海外に住む家族や友人へのお金の送金
- 国際的なビジネス取引での決済
- 銀行の営業時間や手数料を気にせず送金
- オンラインショッピング
- ビットコイン対応のECサイトでの買い物
- デジタルコンテンツ(ゲーム、音楽など)の購入
- プライバシーを重視した支払い
- 寄付
- 国際的な非営利団体への寄付
- クラウドファンディングへの参加
- 個人クリエイターの支援
- 旅行
- 海外旅行時の通貨両替の手間を省く
- ビットコイン対応のホテルや飲食店での支払い
- 各国の現地通貨を持ち歩かずに済む
例えるなら、ビットコインは「デジタルの世界の現金」のようなものです。現金と同じように様々な用途に使えますが、特に国境を越えたやり取りや、オンラインでの支払いで力を発揮します。
ビットコインが使える場所
ビットコインを実際に使える場所は、徐々に増えてきています。ただし、まだ一般的な店舗では使えないことが多いのが現状です。
オンラインでビットコインが使える主な場所:
- Overstock.com(米国の大手オンラインショップ)
- Newegg(コンピューター・家電製品)
- Namecheap(ドメイン登録サービス)
- ExpressVPN(VPNサービス)
- Xbox(マイクロソフトのゲーム)
日本国内でビットコインが使える主な場所:
- ビックカメラ(家電量販店)
- マイクロソフト(ソフトウェア、ゲーム)
- DMM.com(オンラインサービス)
- BITPoint CAFE(東京・大阪の一部カフェ)
ビットコイン決済を探す方法:
- Coinmap.org:世界中のビットコイン対応店舗を地図上で表示
- 「ビットコイン 使える店」などでインターネット検索
- 暗号資産関連のコミュニティサイトで情報収集
ビットコインを実際に使いたい場合は、事前に対応しているかを確認するのがおすすめです。また、専用のビットコイン決済アプリ(例:BTCペイメント)を使って支払うことが多いので、あらかじめインストールしておくと便利です。
例えるなら、マイナーな外国通貨のようなもので、特殊な両替所やそれを受け付ける専門店でのみ使えるような状況です。ただし、今後対応店舗は増えていくと予想されています。
ビットコインのマイニングとは
取引記録の検証・確定作業がマイニング
「マイニング(採掘)」とは、ビットコインネットワークで取引を検証し、ブロックチェーンに新しいブロックを追加する作業のことです。この作業は、ネットワークの安全性を保つために非常に重要です。
マイニングの基本的な流れは以下の通りです:
- 未承認の取引情報が「メモリープール」に集められる
- マイナー(採掘者)はこれらの取引を検証し、ブロックにまとめる
- 「Proof of Work(作業証明)」と呼ばれる難しい計算問題を解く
- 最初に問題を解いたマイナーが、新しいブロックをブロックチェーンに追加できる
- そのマイナーには報酬としてビットコインが与えられる
この仕組みにより、ビットコインネットワークは特定の中央機関なしに、安全に運営されています。マイナーたちが互いに競争することで、効率的に取引が検証され、システム全体の安全性が保たれているのです。
例えるなら、マイナーは「会計監査」のような役割を果たしています。取引の正確さを確認し、それを公式の記録簿(ブロックチェーン)に追加するのです。その難しい作業に対して、報酬が支払われる仕組みになっています。
マイニングに成功すると報酬が支払われる
マイニングは、ビットコインネットワークを支えるために不可欠な作業ですが、それには大きなコンピューターパワーと電力が必要です。そのため、この作業に対して「報酬」が支払われるシステムになっています。
マイニングの報酬には2種類あります:
- ブロック報酬:新しいブロックを作成したマイナーに与えられる新規発行のビットコイン
- 取引手数料:取引を行うユーザーが支払う手数料の合計
ブロック報酬は、約4年ごとに半分になる「半減期」という仕組みがあります:
- 2009年~2012年:50 BTC/ブロック
- 2012年~2016年:25 BTC/ブロック
- 2016年~2020年:12.5 BTC/ブロック
- 2020年~2024年:6.25 BTC/ブロック
- 2024年以降:3.125 BTC/ブロック
この半減期により、最終的には2100万BTCという上限に徐々に近づいていきます。そして、全てのビットコインが発行された後は、マイナーは取引手数料のみを報酬として受け取ることになります。
2024年3月現在、1ブロックあたりの報酬(6.25 BTC)は、価格にもよりますが約3,000万円以上の価値があります。ただし、この報酬を得るためには、世界中のマイナーと競争しなければならないため、個人での採掘は非常に困難になっています。
例えるなら、マイニングは「宝くじを解くためのパズル」のようなものです。難しいパズルを解くには大きなコンピューターパワーが必要で、最初に解いた人だけが賞金(ビットコイン)を獲得できます。そのため、現在では専門の企業が大規模な設備を使ってマイニングを行っています。
ビットコインの価格推移
過去の主要な価格変動
ビットコインの価格は、その誕生から現在まで、劇的な上昇と下落を繰り返してきました。主な価格変動の歴史を見てみましょう。
黎明期(2009年~2011年)
- 2009年:ビットコインの誕生。当初は価値がほぼゼロ
- 2010
ビットコインとは?小学5年生でもわかる完全ガイド
ビットコイン(BTC)とは何か
世界初のデジタル通貨
ビットコインは、インターネット上だけに存在するお金です。手に取ることはできませんが、とても価値があります。
お財布にある紙幣やコインとは違って、ビットコインはデータとしてコンピューターの中に保存されています。世界中の人がビットコインを使ってモノを買ったり、お金を送ったりすることができるんです。
昔は「インターネット上に本当のお金なんて作れるわけがない」と思われていましたが、2009年にビットコインが誕生して、それが可能になりました。これは本当にすごいことなんです!
例えば、友達とゲームをしていて「もし勝ったら100円あげる」と約束したとき。普通なら実際に会って100円玉を渡さないといけませんが、ビットコインなら、インターネットを通じて簡単に送ることができます。しかも、日本にいる友達だけでなく、アメリカやアフリカにいる友達にも同じように送れるんです。
一通の論文から始まったビットコイン(BTC)
ビットコインは、サトシ・ナカモトという名前の人(または人たち)が2008年に発表した論文から始まりました。この論文のタイトルは「Bitcoin: A Peer-to-Peer Electronic Cash System(ビットコイン:P2P電子マネーシステム)」です。
面白いことに、サトシ・ナカモトが実際に誰なのかは、今でも謎のままです。本当の名前なのか、それとも偽名なのか、一人の人なのかグループなのかも分かっていません。でも、その謎の人物が考えたビットコインというアイデアは、今では世界中で使われています。
2009年1月3日に最初のビットコインが作られました。これが「ジェネシスブロック」と呼ばれる始まりのブロックです。その中には、イギリスの新聞『タイムズ』の見出し「Chancellor on brink of second bailout for banks(財務大臣、銀行への2度目の救済措置を検討)」が含まれていました。これは、ビットコインが従来の銀行システムの問題を解決するために作られたことを示しています。
例えるなら、ビットコインは大人たちが「こんなお金があったらいいな」と思ったことを、実際に作り上げた夢のような発明なんです。それまでは「インターネット上のお金」というのは難しいと思われていましたが、サトシ・ナカモトはそれを可能にする方法を見つけ出したのです。
ビットコイン(BTC)は電子マネーとも違う
「えっ?でもSuicaやPayPayなどの電子マネーもインターネットで使えるお金じゃないの?」と思うかもしれませんね。確かに似ているところもありますが、ビットコインと電子マネーには大きな違いがあります。
電子マネー(SuicaやPayPayなど)は、日本円などの普通のお金を電子的に管理するためのサービスです。つまり、最終的には円やドルなどの「法定通貨」と交換できるものです。そして、その電子マネーを管理している会社(例えばJR東日本やPayPay株式会社)があります。
一方、ビットコインは:
- 円やドルのような国の通貨とは全く別の、独立したお金です
- 管理している会社や銀行がなく、利用者全員で管理しています
- インターネット上でのみ存在し、データとして記録されています
例えるなら、電子マネーは「お財布の中の1000円札をデータにしただけ」のものですが、ビットコインは「最初からデータとして生まれた全く新しいお金」なのです。
ビットコインと法定通貨の違い
ビットコインと、私たちが普段使っている円やドルなどの「法定通貨」にはどんな違いがあるのでしょうか?
- 発行者が違う:円は日本銀行、ドルはアメリカの連邦準備制度によって発行されます。でもビットコインは、特定の国や銀行ではなく、コンピューターネットワーク上で「マイニング」という作業を通じて新しく作られます。
- 形がない:法定通貨は紙幣や硬貨として物理的に存在しますが、ビットコインは完全にデジタルで、データとしてのみ存在します。
- 発行量に上限がある:円やドルは必要に応じていくらでも発行できますが、ビットコインは最大で2100万BTCしか作られないように設計されています。これは、お金が無限に増えないので、価値が守られる仕組みになっています。
- 国境がない:法定通貨は基本的にその国でしか使えませんが(外国で使うには両替が必要)、ビットコインは世界中どこでも同じように使えます。
例えるなら、法定通貨はそれぞれの国がルールを決めて作る「国のお金」で、ビットコインはインターネット上で世界中の人が共通して使える「みんなのお金」といえるでしょう。
ビットコインの仕組み・特徴
取引にブロックチェーンを使用している
ビットコインの最も重要な特徴は「ブロックチェーン」という技術を使っていることです。では、ブロックチェーンとは何でしょうか?
ブロックチェーンは、簡単に言うと「みんなで確認できる、改ざんできない記録帳」です。例えば、友達同士でゲームのスコアを記録するとき、一人が記録を持っていると、その人が勝手に数字を変えてしまうかもしれません。でも、全員が同じ記録を持っていれば、誰かが勝手に変えようとしても、他の人の記録と違ってしまうのですぐにバレてしまいます。
ビットコインのブロックチェーンでは:
- 取引の記録が「ブロック」という単位にまとめられます
- 新しいブロックは前のブロックと「チェーン(鎖)」のようにつながっています
- 一度記録されたブロックは、後から変更することがほぼ不可能です
- 世界中の多くのコンピューターがこの記録を持っています
これにより、「誰が」「誰に」「いくらのビットコイン」を送ったかという記録が、安全に保管されるのです。
例えるなら、みんながノートを持っていて、誰かがお金を送るたびに全員が同時にそれを記録するようなものです。そして、そのノートのページはすぐに特殊なインクで固められるので、後から書き換えることができなくなるのです。
中央銀行が存在しない分散システム
普通のお金(円やドル)は、国の中央銀行(日本なら日本銀行)が管理しています。中央銀行は、新しいお金を発行したり、利子率を決めたりする権限を持っています。
でも、ビットコインには中央銀行のような「中心」となる組織がありません。代わりに、世界中のたくさんのコンピューター(ノード)が協力して、ビットコインのネットワークを運営しています。これを「分散型システム」と呼びます。
この仕組みのおかげで:
- 誰も一人でビットコインのルールを変えることができません
- ネットワークの一部が故障しても、全体は動き続けます
- 世界中のどこでも同じルールでビットコインを使えます
例えるなら、学校の委員長が一人で決めることと、クラス全員で多数決を取ることの違いのようなものです。ビットコインは「みんなで決める」方式を採用しているのです。
インターネット上に分散保存される取引台帳
ビットコインの取引記録は、「ブロックチェーン」と呼ばれる特別な台帳に保存されます。でも、この台帳はどこか一カ所にあるわけではなく、世界中のたくさんのコンピューター(ノード)に同じコピーが保存されています。
2024年現在、世界中に約1万5000以上のノードがあり、それぞれがビットコインのブロックチェーンの完全なコピーを持っています。誰でも自分のコンピューターをノードにして、この台帳を保存することができます。
このように台帳が分散して保存されているので:
- 一部のコンピューターが故障しても、他のコンピューターが台帳を持っているので問題ありません
- 誰かが不正に記録を書き換えようとしても、他の多くのコピーと比較されるので、すぐに不正が発見されます
例えるなら、学校の大切な記録を先生一人だけが持っているのではなく、クラスの全員が同じ記録のコピーを持っているようなものです。もし誰かが自分の成績を勝手に良くしようとしても、他のみんなの記録と違ってしまうのですぐにバレてしまいます。
発行枚数に上限がある(限られた供給量)
ビットコインの大きな特徴の一つは、発行される総量に上限があることです。サトシ・ナカモトは、ビットコインが最大で2100万BTC(ビットコイン)しか存在しないようにプログラムしました。
2024年現在、すでに約1900万BTC以上が作られており、残りは約200万BTCほどです。新しいビットコインは「マイニング」という作業を通じて生み出されますが、4年ごとに新しく作られる量が半分になる「半減期」というルールがあります。計算によると、最後のビットコインが採掘されるのは2140年頃と予想されています。
この上限があることで:
- インフレ(お金の価値が下がること)を防ぎます
- 希少性が生まれ、価値が保たれやすくなります
- 発行量が予測可能なので、将来の計画が立てやすくなります
例えるなら、限定品のカードやフィギュアのようなものです。全世界で発行数が決まっているので、時間が経っても希少価値が保たれるのです。これに対し、普通のお金は国が必要に応じていくらでも発行できるため、希少性という点では異なります。
世界中にリアルタイムで送金できる
ビットコインの素晴らしい特徴の一つは、世界中どこへでもリアルタイムで送金できることです。従来の銀行送金とは違い、週末や祝日、時間帯に関係なく、いつでも送金することができます。
国際送金の場合:
- 従来の銀行送金:数日から1週間かかることもあり、手数料も高い
- ビットコイン送金:数分から数時間で完了し、手数料も比較的安い
また、ビットコインは世界中どこでも同じルールで使えるので、国ごとに違う通貨に両替する必要もありません。日本からアメリカ、アフリカ、ヨーロッパなど、どこへ送金するときも同じように使えます。
例えるなら、世界中のどの国でも使える「万能切手」のようなものです。日本の切手はアメリカでは使えませんが、もし世界共通の切手があれば、どこでも同じように使えるでしょう。それがビットコインなのです。
不正が非常に困難なセキュリティ
ビットコインは、とても高度な数学と暗号技術を使って安全性を確保しています。このセキュリティシステムのおかげで、ビットコインのネットワークは2009年の開始以来、一度も不正アクセスを許していません。
主なセキュリティ機能としては:
- 暗号技術:「秘密鍵」と「公開鍵」という2つの鍵を使った暗号方式を採用しています。秘密鍵を持っている人だけがビットコインを使うことができます。
- 51%攻撃の難しさ:ブロックチェーンを改ざんするには、全世界のマイニングパワーの51%以上を支配する必要がありますが、これは現実的に不可能なほど難しいです。
- 分散型ネットワーク:中央サーバーがないので、ハッカーが攻撃するための「中心点」がありません。
例えるなら、学校の金庫を守るために、全校生徒の半分以上が同時に「これは不正だ!」と言わないと開けられないような仕組みです。一人や二人が不正をしようとしても、多くの人が「それは間違っている」と言えば、不正は防げるのです。
価値の保存手段
ビットコインはただの送金手段だけでなく、「価値を保存する手段」としても注目されています。特に、発行上限が2100万BTCと決まっているため、希少性があり、時間が経っても価値が守られる可能性があると考えられています。
これに対し、円やドルなどの法定通貨は、国の政策によってどんどん新しいお金が発行されることがあります。そうすると、お金の価値が下がる「インフレーション」が起こる可能性があります。
例えば、2010年から2024年までの間に、ビットコインの価値は大きく上昇しました。もちろん、途中で大きな価格変動もありましたが、長期的に見ると価値が上がってきたのです。そのため、一部の人々は、「デジタルゴールド」とも呼んでビットコインを資産として保有しています。
例えるなら、ビットコインは「デジタルの世界の金(ゴールド)」のようなものかもしれません。金は限られた量しか地球上に存在せず、新しく作ることができないため、何千年もの間、価値を保ってきました。ビットコインも同様に、発行量に制限があるため、長期的な価値保存手段になる可能性があるのです。
ビットコインの歴史
ビットコイン・ピザデー
ビットコインの歴史の中で最も有名なエピソードの一つが「ビットコイン・ピザデー」です。2010年5月22日、フロリダ州に住むプログラマーのラスロ・ハニェッツは、2枚のピザと引き換えに10,000ビットコインを支払いました。
当時、ビットコインはまだとても新しく、ほとんど価値がないと思われていました。ラスロは英語のフォーラムで「誰か私にピザを注文してくれたら、10,000ビットコインを払います」と書き込みました。イギリスに住む19歳の少年がこれに応え、ピザを注文してラスロに届けてもらいました。
この取引が、実物の商品をビットコインで購入した最初の記録となったのです。
面白いのは、この10,000ビットコインの価値がその後どうなったかです:
- 2010年5月:約41ドル(約4,100円)
- 2021年11月(史上最高値時):約6億9000万ドル(約780億円)
- 2024年3月現在:約7億ドル(約1,000億円)以上
このエピソードは、ビットコインの価値がいかに大きく成長したかを示す象徴となっています。ちなみに、毎年5月22日は「ビットコイン・ピザデー」として、暗号資産コミュニティでお祝いされています。
例えるなら、ゲームのレアカードを「どうせ価値がないだろう」と思って友達にあげたら、何年か後にそのカードが何億円もの価値になった…というようなものです。
マウントゴックス事件
ビットコインの歴史の中で最も大きな事件の一つが「マウントゴックス事件」です。マウントゴックスは、2010年に設立された当時世界最大のビットコイン取引所でした。東京に本社があり、世界中の取引量の70%以上を扱うほどの大きな取引所でした。
しかし、2014年2月、マウントゴックスは突然サービスを停止し、同月末に破産申請を行いました。約85万BTCのビットコイン(当時の価値で約4.5億ドル、現在の価値では数百億ドル以上)が盗まれたと報告されました。
この事件によって:
- 多くの利用者が大切なビットコインを失いました
- ビットコインの価格が大幅に下落しました
- ビットコインの安全性に対する不安が広がりました
しかし、その後ビットコイン業界はこの事件から多くを学び、セキュリティ対策を強化しました。「コールドウォレット」(インターネットに接続されていない安全な保管方法)の普及や、複数の承認を必要とする取引の導入など、様々な安全対策が取られるようになりました。
例えるなら、銀行の大きな金庫が盗まれてしまったようなものです。でも、この事件をきっかけに、他の銀行はより強固な金庫を作り、より厳重な警備体制を整えるようになったのです。
ビットコインキャッシュの誕生
ビットコインが人気になるにつれ、取引が増え、ネットワークの処理能力の限界が見えてきました。1つのブロックのサイズが1MBに制限されていたため、取引が混雑すると承認に時間がかかるようになりました。
この問題を解決するために、開発者たちの間で二つの意見が対立しました:
- ブロックサイズを大きくして、より多くの取引を処理できるようにする
- 現在のブロックサイズを維持し、別の方法(「セグウィット」や「ライトニングネットワーク」など)で処理能力を向上させる
結局、意見の対立は解決せず、2017年8月1日に「ハードフォーク」(分岐)が発生し、ビットコインから「ビットコインキャッシュ(BCH)」という新しい暗号資産が誕生しました。
ビットコインキャッシュは、ブロックサイズを8MB(後に32MBに拡大)にして、より多くの取引を処理できるようにしました。一方、元のビットコインは1MBのブロックサイズを維持しましたが、「セグウィット」という効率化技術を導入しました。
例えるなら、交通渋滞を解決するために、「道路を広げよう」という意見と「車をもっと効率的に走らせよう」という意見が対立し、最終的に二つの異なる道路ができたようなものです。
ビットコイン現物ETFの承認
ビットコインの歴史において最近の大きな出来事の一つが、アメリカでビットコイン現物ETF(上場投資信託)が承認されたことです。2024年1月10日、アメリカの証券取引委員会(SEC)は、複数のビットコイン現物ETFを承認しました。
ETFとは、証券取引所で株のように簡単に売買できる投資商品です。ビットコイン現物ETFの承認により、一般の投資家が暗号資産取引所に口座を開設せずとも、通常の証券口座を通じてビットコインに投資できるようになりました。
この承認の意義は大きく:
- 機関投資家(銀行や年金基金など)がビットコインに投資しやすくなりました
- ビットコインの信頼性と正当性が高まりました
- より多くの人がビットコインに接する機会が増えました
2024年3月現在、アメリカのビットコイン現物ETFには約100億ドル(約1.5兆円)以上の資金が流入しており、ビットコインの価格上昇にも貢献しています。
例えるなら、今までは特別な専門店でしか買えなかった商品が、普通のスーパーマーケットでも買えるようになったようなものです。これにより、多くの人がその商品を知り、購入しやすくなったのです。
ビットコインのメリット
個人間で直接送金ができる
ビットコインの大きなメリットの一つは、銀行などの仲介者を介さずに、個人間で直接お金を送ることができることです。これを「P2P(ピア・ツー・ピア)」取引と呼びます。
従来の銀行送金では:
- 送金者の銀行 → 2. 中央銀行 → 3. 受取人の銀行 → 4. 受取人 という流れでお金が移動します。
一方、ビットコインでは:
- 送金者 → 2. 受取人 というシンプルな流れになります。
この仕組みにより:
- 送金の手続きが簡単になります
- 銀行の営業時間に関係なく、いつでも送金できます
- 銀行口座を持てない人でも、インターネット環境さえあれば利用できます
例えるなら、手紙を送るとき、郵便局を通さずに直接相手に届けられるようなものです。仲介者がいないので、早く、シンプルに、そして安く送ることができるのです。
手数料が無料か格安
銀行での送金、特に国際送金は手数料が高くなりがちです。例えば、日本からアメリカに1万円を送金する場合、銀行によっては2,000〜3,000円ほどの手数料がかかることがあります。
一方、ビットコインの送金手数料は一般的に低く抑えられています。もちろん、ネットワークが混雑しているときは手数料が上がることもありますが、それでも従来の国際送金と比べれば格段に安いことが多いです。
2024年3月現在の平均的なビットコイン送金手数料は、数百円〜数千円程度です。また、取引の緊急性が低い場合は、より低い手数料を設定して送金することも可能です。
例えば、10万円分のビットコインを世界中どこにでも送る場合:
- 銀行送金:数千円の手数料
- ビットコイン送金:数百円程度の手数料(ネットワークの混雑状況による)
例えるなら、国際宅配便を使うのと、インターネットでファイルを送るのとの違いのようなものです。物理的なものを送るには大きなコストがかかりますが、デジタルデータを送るのは比較的安価なのです。
世界中で両替せずに利用できる
ビットコインの素晴らしいメリットの一つは、世界中どこでも同じ「通貨」として使えることです。円やドル、ユーロなどの法定通貨は、国や地域によって異なりますが、ビットコインは国境を越えて同じように使うことができます。
例えば、海外旅行に行くとき:
- 従来の方法:日本円を現地通貨に両替する必要があり、両替手数料がかかります
- ビットコイン:両替不要で、そのままビットコインを使えます(対応しているお店の場合)
また、複数の国と取引がある企業にとっても、様々な通貨を管理する手間が省けるというメリットがあります。
例えるなら、世界共通の言語のようなものです。日本ではみんな日本語、アメリカでは英語、フランスではフランス語を話しますが、もし世界共通の言語があれば、どこに行っても同じ言葉で会話できるでしょう。ビットコインはお金の世界で、そんな役割を果たしているのです。
いつでも送金・受け取りが可能
銀行や金融機関を通じた送金は、営業時間や営業日の制限があります。例えば、夜間や週末、祝日には送金ができなかったり、送金しても相手に届くのが遅れたりすることがあります。
一方、ビットコインは24時間365日、いつでも送金・受け取りが可能です。世界中のコンピューターがネットワークを支えているため、夜でも休日でも常に稼働しています。
例えば:
- 銀行送金:金曜日の夜に送金すると、実際に相手に届くのは月曜日以降になることも
- ビットコイン送金:曜日や時間に関係なく、通常10分〜1時間程度で送金が完了
例えるなら、営業時間のある郵便局と、24時間利用できる自動販売機の違いのようなものです。急いでいるときや、深夜など特別な時間帯でも利用できるのは、大きな利点です。
手続きや送金額の制限がない
従来の銀行送金では、大きな金額を送金する場合、様々な制限や手続きがあります。例えば:
- 一定額以上の送金には追加の書類提出が必要
- 一日の送金限度額がある
- 国際送金には特別な手続きが必要
- 送金理由の申告が必要な場合がある
ビットコインでは、こうした制限が基本的にありません。少額でも高額でも、同じ手順で送金することができます。また、送金理由の申告なども必要なく、プライバシーが保たれます。
もちろん、暗号資産取引所から法定通貨に換金する際には、取引所のルールや国の法律に基づいた制限がある場合もあります。しかし、ビットコイン自体のネットワーク上では、基本的に制限はありません。
例えるなら、友達にプレゼントを渡すのに、学校の先生に「いくらのものですか?」「なぜあげるのですか?」と質問されないようなものです。自分たちの間だけで、自由にやり取りができるのです。
ビットコインのデメリット・リスク
価格の変動が激しい
ビットコインの大きなデメリットの一つは、価格変動(ボラティリティ)が非常に激しいことです。短期間で価格が大きく上下することがあり、予測が難しいのが現状です。
例えば過去の大きな価格変動を見てみると:
- 2017年:年初の約1,000ドルから年末には約20,000ドルまで上昇(20倍)
- 2018年:約20,000ドルから約3,200ドルまで下落(約84%の下落)
- 2020年〜2021年:約5,000ドルから約69,000ドルまで上昇(約14倍)
- 2022年:約69,000ドルから約15,000ドルまで下落(約78%の下落)
こうした価格変動の激しさは、日常的な決済手段としての利用を難しくしています。例えば、今日1万円分のビットコインで買えるものが、明日には8,000円分や12,000円分になっている可能性があるのです。
例えるなら、毎日価値が変わるお小遣いのようなものです。今日100円のお菓子が買えても、明日には80円分の価値しかなくなっているかもしれません。逆に、120円分になっているかもしれません。この不安定さが、普段使いのお金としては使いにくい原因となっています。
即時決済が難しい
ビットコインは送金が比較的速いとはいえ、完全な即時決済には向いていません。ブロックチェーンの仕組み上、取引が「承認」されるまでには時間がかかります。
ビットコインのブロックが生成される時間は平均して10分に1回です。そして、取引の安全性を確保するために、通常は複数の「承認」(通常6回)を待つことが推奨されています。つまり:
- 理論上は10分で1回の承認
- 安全のために6回の承認を待つと約1時間
そのため、コンビニやカフェでの支払いなど、即時決済が必要な場面では使いにくいという問題があります。
ただし、この問題を解決するために「ライトニングネットワーク」という技術が開発されています。これは、ビットコインのブロックチェーン上に構築された「第2層(レイヤー2)」のソリューションで、即時決済を可能にするものです。
例えるなら、送金が「速達郵便」と「普通郵便」の中間くらいのスピードだということです。普通の郵便よりは速いですが、その場ですぐに届くわけではありません。
決済サービスが少ない
ビットコインが誕生してから15年以上経ちましたが、まだ一般的な店舗やサービスでビットコインを使って支払いができる場所は限られています。
確かに、大手企業の中にはビットコインでの支払いを受け入れ始めているところもあります。例えば、米国のPayPalやSquare(現Block)は暗号資産決済を導入しています。日本でも、ビックカメラやマイクロソフトなど一部の企業が対応しています。
しかし、世界的に見ても、日常生活でビットコインを使える場所はまだまだ少ないのが現状です。そのため、実用面ではまだ法定通貨に比べて利便性が劣ります。
例えるなら、特殊な外国通貨のようなものです。使える場所が限られているため、日常的に利用するには不便さがあります。
価値の担保がされていない
円やドルなどの法定通貨は、国の信用や経済力によって価値が担保されています。また、金(ゴールド)などの貴金属は、実物としての希少性や産業利用価値があります。
一方、ビットコインの価値は「信頼」と「需要と供給」だけに基づいています。つまり:
- 人々がビットコインに価値があると信じている限り価値がある
- 買いたい人が多ければ価格は上がり、売りたい人が多ければ価格は下がる
これは、ビットコインの価値が「本質的な価値」ではなく「認識された価値」に依存していることを意味します。もし何らかの理由で人々がビットコインを信頼しなくなれば、その価値は大きく下落する可能性があります。
例えるなら、野球選手のサインカードのようなものです。それ自体には特別な機能はありませんが、多くのファンがそれを欲しがり、価値があると思っているため価値があります。しかし、もしそのブームが去れば、価値も下がってしまうでしょう。
セキュリティ面でのリスクが残っている
ビットコインのブロックチェーン自体は非常に安全ですが、ビットコインを使うための周辺システムには、いくつかのセキュリティリスクが存在します。
主なリスクとしては:
- 秘密鍵の管理:ビットコインの所有権を証明する「秘密鍵」を紛失したり、盗まれたりすると、ビットコインを永久に失う可能性があります。
- フィッシング詐欺:偽のウェブサイトやメールでパスワードなどの情報を盗み取られるリスクがあります。
- 取引所のハッキング:ビットコインを預けている取引所がハッキングされるリスクがあります(過去には「マウントゴックス事件」などの大規模なハッキング事件がありました)。
- マルウェア:コンピューターに忍び込んだウイルスなどにより、ビットコインが盗まれるリスクがあります。
これらのリスクを防ぐためには、「ハードウェアウォレット」という専用の保管デバイスを使ったり、「コールドウォレット」というインターネットに接続していない安全な方法で保管したりする対策が必要です。
例えるなら、お金自体は強固な金庫に入っていても、その金庫の鍵をどこに置くか、誰に見せるかという問題があるようなものです。金庫自体は頑丈でも、鍵の管理を間違えると中身が危険にさらされます。
不正取引などによる損失の補償がされない
銀行でのお金の取引では、何か問題が起きた場合(例えば、カードが不正利用されたり、誤って送金してしまったりした場合)、銀行や保険によって補償を受けられることがあります。
しかし、ビットコインの取引には、こうした保護制度がありません:
- 間違った相手に送金してしまった場合、取り消しや返金はできません
- 詐欺やハッキングで失ったビットコインは、基本的に取り戻せません
- 秘密鍵を紛失してしまうと、そのビットコインは永久に使えなくなります
このように、ビットコインの取引は「自己責任」の原則が強く、何か問題が起きても自分で解決する必要があります。
例えるなら、現金を落としてしまったようなものです。誰かが拾って警察に届けてくれない限り、その現金は戻ってきません。銀行預金であれば、カードを紛失しても再発行できますが、ビットコインの「秘密鍵」を紛失した場合は、それに相当する対応策がないのです。
国家単位での規制に弱い
ビットコインは分散型で国境のないシステムですが、実際には各国の法律や規制の影響を強く受けます。国がビットコイン取引を制限したり禁止したりすると、その国内でのビットコインの利用や価値に大きな影響を与えます。
例えば:
- 中国:2021年に暗号資産のマイニングと取引を禁止しました
- インド:過去に暗号資産取引の禁止を検討しました(後に緩和)
- ロシア:暗号資産に対する規制を強化しています
こうした国家レベルでの規制は、ビットコインの世界的な普及や利用に影響を与えます。特に、大きな市場を持つ国が厳しい規制を導入すると、ビットコインの価格や流動性に大きな影響を与える可能性があります。
例えるなら、インターネットそのものは世界中につながっていますが、一部の国ではアクセスが制限されているウェブサイトがあるようなものです。技術的には世界中でつながっていても、法律によって実際の利用が制限されることがあるのです。
ビットコインの購入方法
1.暗号資産取引所に登録する
ビットコインを購入するための最初のステップは、「暗号資産取引所」に登録することです。暗号資産取引所とは、ビットコインなどの暗号資産を売買するためのサービスです。日本では、金融庁に登録された正規の取引所のみが営業を許可されています。
代表的な日本の暗号資産取引所としては:
- bitFlyer
- Coincheck
- GMOコイン
- DMM Bitcoin
- Zaif などがあります。
取引所に登録する手順は、基本的に以下の通りです:
- 取引所のウェブサイトやアプリにアクセスし、「アカウント作成」や「新規登録」ボタンをクリック
- メールアドレスとパスワードを設定
- 本人確認書類(運転免許証、マイナンバーカードなど)を提出
- 審査完了後、取引が可能になる
本人確認は、「マネー・ローンダリング(資金洗浄)」や「テロ資金供与」を防止するために必要な手続きです。日本の法律(「犯罪による収益の移転防止に関する法律」、通称「犯収法」)で義務付けられています。
例えるなら、銀行口座を開設するようなものです。まずは自分の情報を登録し、本人確認をして、取引のための「窓口」を作るのです。
2.銀行振込で日本円を入金する
暗号資産取引所に登録が完了したら、次は購入資金となる日本円を入金します。最も一般的な入金方法は銀行振込です。
入金の手順は、大まかに以下の通りです:
- 取引所の「入金」ページで、入金額と振込元銀行を選択
- 取引所が指定する銀行口座情報を確認
- インターネットバンキングやATMから指定口座へ振り込む
- 取引所で入金が確認されると、アカウント残高に反映される
多くの取引所では、数百円からビットコインを購入することができますので、最初は少額から始めると良いでしょう。
注意点としては:
- 銀行振込には手数料がかかる場合があります
- 振込人名義は必ず取引所の登録名義と同じにする必要があります
- 営業時間外や休日の振込は、反映までに時間がかかることがあります
例えるなら、遊園地に入る前にチケット売り場でお金を支払って入場券を買うようなものです。まずは日本円を用意して、それをビットコインに交換するための準備をするのです。
3.ビットコインを購入する
取引所に日本円が入金されたら、いよいよビットコインを購入します。購入方法は大きく分けて2つあります:
- 成行注文(マーケット注文):
- 現在の市場価格ですぐに購入する方法
- すぐに購入完了するが、価格は市場の状況で決まる
- 初心者向け、シンプルで迷わない
- 指値注文(リミット注文):
- 購入したい価格を指定して注文を出す方法
- 指定した価格になると自動的に購入される
- より安く買いたい場合や、価格変動から身を守りたい場合に有効
購入手順は以下の通りです:
- 取引所の「購入」や「取引」ページに移動
- 「ビットコイン(BTC)」を選択
- 購入方法(成行or指値)を選択
- 購入金額またはBTC数量を入力
- 注文を確定する
購入が完了すると、取引所の口座(ウォレット)にビットコインが保管されます。
例えるなら、外国旅行に行く前に外貨両替所で円をドルに両替するようなものです。自分の持っている円をビットコインに交換するのです。
ビットコインの保管方法
ウォレットの種類と選び方
ビットコインを保管するための「ウォレット(財布)」には、いくつかの種類があります。それぞれに特徴がありますので、利用目的や金額に応じて選ぶことが大切です。
主なウォレットの種類は以下の通りです:
- 取引所ウォレット
- 特徴:暗号資産取引所が提供するウォレット
- メリット:使いやすい、すぐに売買できる
- デメリット:取引所がハッキングされるリスクがある
- 向いている人:少額保有、頻繁に取引する人
- ソフトウェアウォレット
- 特徴:スマホやパソコンにインストールするアプリ
- メリット:使いやすく、自分で秘密鍵を管理できる
- デメリット:スマホやパソコンがウイルス感染するリスクがある
- 向いている人:中小額保有、時々取引する人
- ハードウェアウォレット
- 特徴:専用の物理デバイス(USBのような形)
- メリット:とても安全、オフラインで秘密鍵を保管
- デメリット:購入費用がかかる、操作がやや複雑
- 向いている人:大額保有、長期保有する人
- ペーパーウォレット
- 特徴:秘密鍵を紙に印刷して保管
- メリット:ハッキングのリスクがない
- デメリット:紙が破損・紛失するリスク、使いにくい
- 向いている人:長期保有、技術に詳しい人
初心者の場合は、まず少額を取引所ウォレットで保管し、慣れてきたらより安全なウォレットに移すのが一般的です。特に大きな金額を保有する場合は、ハードウェアウォレットを検討すると良いでしょう。
例えるなら、普段使いのお金は財布に、貯金は銀行に、大切な宝石は金庫に保管するように、ビットコインも用途や金額に応じて保管場所を使い分けるのがベストです。
セキュリティ対策
ビットコインを安全に保管するためには、いくつかの重要なセキュリティ対策を取ることが必要です。
- 強力なパスワードを使用する
- 長く複雑なパスワードを設定する
- 取引所ごとに異なるパスワードを使う
- パスワード管理ツールの利用を検討する
- 二段階認証を有効にする
- スマートフォンのアプリやSMSを使った二段階認証を設定
- これにより、パスワードが漏れても第三者がログインできなくなる
- バックアップを取る
- ウォレットの「シードフレーズ」(復元用の言葉の羅列)を安全に保管する
- 紙に書いて、水や火に強い容器に入れて保管するのがおすすめ
- 決して写真に撮ったりデジタルで保存したりしない
- コールドストレージを活用する
- 大きな金額はインターネットに接続していない「コールドウォレット」で保管
- ハードウェアウォレットやペーパーウォレットがこれに該当
- フィッシング詐欺に注意する
- 取引所の正確なURLを確認する
- 怪しいメールのリンクはクリックしない
- 公式アプリのみをインストールする
例えるなら、お金を保管する金庫に複数の鍵をかけ、その鍵も別々の安全な場所に保管するようなものです。一つの防衛策だけでなく、いくつもの対策を重ねることで、セキュリティが大幅に向上します。
ビットコインの使い方
送金・受け取りの方法
ビットコインを送金したり受け取ったりする方法は、意外と簡単です。
送金する方法:
- 自分のウォレットアプリや取引所の「送金」機能を開く
- 相手のビットコインアドレス(長い文字列)を入力する
- QRコードをスキャンしても良い
- 送金額を入力する
- 手数料を設定する(高いほど早く処理される)
- 内容を確認して送信ボタンを押す
受け取る方法:
- 自分のウォレットアプリや取引所の「受取」機能を開く
- 表示されるビットコインアドレスを相手に伝える
- QRコードで表示して見せても良い
- 相手が送金操作を完了すると、ブロックチェーンでの承認後に反映される
送金時の注意点:
- アドレスは非常に長く複雑なので、コピー&ペーストを使うのが安全
- 一度送金すると取り消せないので、送る前に十分確認する
- 少額を試しに送ってから大きな金額を送るのも安全策の一つ
例えるなら、相手の銀行口座番号を使って銀行振込をするようなものです。ただし、ビットコインの場合は「ビットコインアドレス」という相手の受取先を指定します。
ビットコインの使い道(実用例)
ビットコインには様々な使い道があります。主な用途としては以下のようなものがあります:
- 投資・資産運用
- 長期的な価値の保存手段として
- 価格上昇による利益(キャピタルゲイン)を期待して
- インフレ対策(発行上限があるため)として
- 国際送金
- 海外に住む家族や友人へのお金の送金
- 国際的なビジネス取引での決済
- 銀行の営業時間や手数料を気にせず送金
- オンラインショッピング
- ビットコイン対応のECサイトでの買い物
- デジタルコンテンツ(ゲーム、音楽など)の購入
- プライバシーを重視した支払い
- 寄付
- 国際的な非営利団体への寄付
- クラウドファンディングへの参加
- 個人クリエイターの支援
- 旅行
- 海外旅行時の通貨両替の手間を省く
- ビットコイン対応のホテルや飲食店での支払い
- 各国の現地通貨を持ち歩かずに済む
例えるなら、ビットコインは「デジタルの世界の現金」のようなものです。現金と同じように様々な用途に使えますが、特に国境を越えたやり取りや、オンラインでの支払いで力を発揮します。
ビットコインが使える場所
ビットコインを実際に使える場所は、徐々に増えてきています。ただし、まだ一般的な店舗では使えないことが多いのが現状です。
オンラインでビットコインが使える主な場所:
- Overstock.com(米国の大手オンラインショップ)
- Newegg(コンピューター・家電製品)
- Namecheap(ドメイン登録サービス)
- ExpressVPN(VPNサービス)
- Xbox(マイクロソフトのゲーム)
日本国内でビットコインが使える主な場所:
- ビックカメラ(家電量販店)
- マイクロソフト(ソフトウェア、ゲーム)
- DMM.com(オンラインサービス)
- BITPoint CAFE(東京・大阪の一部カフェ)
ビットコイン決済を探す方法:
- Coinmap.org:世界中のビットコイン対応店舗を地図上で表示
- 「ビットコイン 使える店」などでインターネット検索
- 暗号資産関連のコミュニティサイトで情報収集
ビットコインを実際に使いたい場合は、事前に対応しているかを確認するのがおすすめです。また、専用のビットコイン決済アプリ(例:BTCペイメント)を使って支払うことが多いので、あらかじめインストールしておくと便利です。
例えるなら、マイナーな外国通貨のようなもので、特殊な両替所やそれを受け付ける専門店でのみ使えるような状況です。ただし、今後対応店舗は増えていくと予想されています。
ビットコインのマイニングとは
取引記録の検証・確定作業がマイニング
「マイニング(採掘)」とは、ビットコインネットワークで取引を検証し、ブロックチェーンに新しいブロックを追加する作業のことです。この作業は、ネットワークの安全性を保つために非常に重要です。
マイニングの基本的な流れは以下の通りです:
- 未承認の取引情報が「メモリープール」に集められる
- マイナー(採掘者)はこれらの取引を検証し、ブロックにまとめる
- 「Proof of Work(作業証明)」と呼ばれる難しい計算問題を解く
- 最初に問題を解いたマイナーが、新しいブロックをブロックチェーンに追加できる
- そのマイナーには報酬としてビットコインが与えられる
この仕組みにより、ビットコインネットワークは特定の中央機関なしに、安全に運営されています。マイナーたちが互いに競争することで、効率的に取引が検証され、システム全体の安全性が保たれているのです。
例えるなら、マイナーは「会計監査」のような役割を果たしています。取引の正確さを確認し、それを公式の記録簿(ブロックチェーン)に追加するのです。その難しい作業に対して、報酬が支払われる仕組みになっています。
マイニングに成功すると報酬が支払われる
マイニングは、ビットコインネットワークを支えるために不可欠な作業ですが、それには大きなコンピューターパワーと電力が必要です。そのため、この作業に対して「報酬」が支払われるシステムになっています。
マイニングの報酬には2種類あります:
- ブロック報酬:新しいブロックを作成したマイナーに与えられる新規発行のビットコイン
- 取引手数料:取引を行うユーザーが支払う手数料の合計
ブロック報酬は、約4年ごとに半分になる「半減期」という仕組みがあります:
- 2009年~2012年:50 BTC/ブロック
- 2012年~2016年:25 BTC/ブロック
- 2016年~2020年:12.5 BTC/ブロック
- 2020年~2024年:6.25 BTC/ブロック
- 2024年以降:3.125 BTC/ブロック
この半減期により、最終的には2100万BTCという上限に徐々に近づいていきます。そして、全てのビットコインが発行された後は、マイナーは取引手数料のみを報酬として受け取ることになります。
2024年3月現在、1ブロックあたりの報酬(6.25 BTC)は、価格にもよりますが約3,000万円以上の価値があります。ただし、この報酬を得るためには、世界中のマイナーと競争しなければならないため、個人での採掘は非常に困難になっています。
例えるなら、マイニングは「宝くじを解くためのパズル」のようなものです。難しいパズルを解くには大きなコンピューターパワーが必要で、最初に解いた人だけが賞金(ビットコイン)を獲得できます。そのため、現在では専門の企業が大規模な設備を使ってマイニングを行っています。
ビットコインの価格推移
過去の主要な価格変動
ビットコインの価格は、その誕生から現在まで、劇的な上昇と下落を繰り返してきました。主な価格変動の歴史を見てみましょう。
黎明期(2009年~2011年)
- 2009年:ビットコインの誕生。当初は価値がほぼゼロ
- 2010年5月:ビットコインピザデー。2枚のピザと引き換えに10,000BTCが支払われる(約41ドル相当)
- 2011年2月:ビットコインが初めて1ドルに到達
- 2011年6月:約32ドルまで上昇するも、その後2ドル台まで下落
初期の成長(2012年~2013年)
- 2013年2月:約30ドルに回復
- 2013年4月:初めて100ドルを突破
- 2013年11月:1,000ドルを突破
- 2013年12月:中国の規制を受けて急落
停滞期(2014年~2016年)
- 2014年2月:マウントゴックス事件により価格が大幅下落
- 2014年~2016年:200~800ドルの範囲で変動する停滞期
第一次バブル期(2017年)
- 2017年1月:1,000ドルを再び突破
- 2017年5月:2,000ドルを突破
- 2017年8月:ビットコインキャッシュの分岐(ハードフォーク)
- 2017年12月:約20,000ドルの史上最高値を記録
調整期(2018年~2019年)
- 2018年全体:「暗号資産冬の時代」と呼ばれる下落期
- 2018年12月:約3,200ドルまで下落(最高値から約84%の下落)
- 2019年:徐々に回復し、年末には約7,000ドル台に
コロナ後の急成長(2020年~2021年)
- 2020年3月:コロナショックで一時3,800ドル台まで下落
- 2020年12月:20,000ドルを突破し、過去最高値を更新
- 2021年4月:60,000ドルを突破
- 2021年11月:約69,000ドルの史上最高値を記録
調整期とETF承認(2022年~2024年)
- 2022年:インフレや金利上昇の影響で下落傾向
- 2022年11月:FTX取引所の破綻により一時15,000ドル台まで下落
- 2023年:徐々に回復し、30,000ドル台を回復
- 2024年1月:アメリカでビットコイン現物ETFが承認され、価格上昇
- 2024年3月:再び60,000ドルを突破し、過去最高値に接近
このような大きな価格変動は、ビットコインの歴史の特徴です。長期的には上昇傾向にありますが、短期間で大きく変動することにも注意が必要です。
例えるなら、ビットコインの価格変動は「ジェットコースター」のようなものです。大きく上がったり下がったりを繰り返しながら、長い目で見ると高い位置に到達しています。
価格に影響を与える要因
ビットコインの価格は様々な要因によって変動します。主な影響要因としては以下のものが挙げられます。
- 需要と供給
- 買いたい人が増えれば価格は上がり、売りたい人が増えれば価格は下がる
- 半減期などの供給量の変化も価格に影響する
- 市場のセンチメント(感情)
- 投資家の期待や恐怖などの感情が価格に大きく影響
- SNSやニュースの報道によって大きく変動することも
- 規制環境
- 各国の法律や規制が厳しくなると価格が下がることが多い
- 一方、法的に認められる動きがあると価格が上がることも
- 技術的発展
- ビットコインの技術的な改善やアップグレードは価格にプラスの影響
- セキュリティ問題が発生すると価格にマイナスの影響
- マクロ経済の動向
- インフレ、金利、株式市場などの動向も影響
- 経済不安が高まると「安全資産」として買われることも
- 機関投資家の参入
- 大手企業や投資ファンドが参入すると価格が上昇する傾向
- 例:テスラのビットコイン購入、ETFの承認など
- 技術的な分析
- チャートパターンや取引量などの指標による予測も価格に影響
例えるなら、ビットコインの価格は「天気」のようなものかもしれません。様々な要因(気圧、湿度、風向きなど)が複雑に影響し合って決まり、完全に予測することは難しいのです。
ビットコインの未来と可能性
ビットコインの将来性
ビットコインの将来についてはさまざまな見方がありますが、多くの専門家は長期的な成長の可能性を指摘しています。ビットコインの将来性について考えられる要素をいくつか見てみましょう。
ポジティブな見方:
- 希少性:最大発行量が2100万BTCに制限されているため、長期的な希少性が価値を支える可能性がある
- 機関投資家の参入:ETFの承認により、より多くの機関投資家がビットコインに投資しやすくなった
- 技術の成熟:ライトニングネットワークなどの「レイヤー2」技術の発展により、スケーラビリティや使いやすさが向上している
- 通貨危機の保険:インフレや金融危機から資産を守る「デジタルゴールド」としての役割が評価されている
課題と懸念点:
- 規制リスク:各国の規制が厳しくなる可能性がある
- 価格の変動性:大きな価格変動は日常使用や価値の保存手段としての信頼性を損なう
- 競合の存在:他の暗号資産やCBDC(中央銀行デジタル通貨)との競争が激しくなる可能性がある
- エネルギー消費:マイニングに必要なエネルギー消費が環境問題につながるという批判
ビットコインの支持者たちは、ビットコインが「デジタルゴールド」としての地位を確立し、世界の金融システムの一部になると考えています。一方、批判的な見方をする人々は、ビットコインは一時的なバブルで、長期的な価値は限定的だと考えています。
例えるなら、ビットコインはまだ「成長途中の若い木」のようなものかもしれません。大きく育つ可能性もありますが、途中で枯れてしまう可能性もあります。将来どうなるかは、様々な要因によって決まるでしょう。
金融資産としての可能性
ビットコインは、単なる送金手段を超えて、金融資産としての地位を確立しつつあります。特に「インフレヘッジ」(インフレから資産を守る手段)としての役割が注目されています。
金融資産としてのビットコインの特徴:
- 分散投資の選択肢:伝統的な資産(株式、債券、不動産など)とは異なる値動きをするため、ポートフォリオの分散に役立つ
- インフレヘッジ:発行上限があるため、通貨の価値が下がるインフレから資産を守る可能性がある
- 非相関資産:従来の金融市場と完全には連動していないため、リスク分散になる
- グローバルアクセス:世界中どこからでもアクセスでき、国境を越えた資産移動が容易
金融業界での受け入れ:
- マイクロストラテジー社やテスラ社など、一部の上場企業がビットコインを資産として保有
- ファデリティなどの大手資産運用会社がビットコイン関連サービスを提供
- JPモルガン、モルガン・スタンレーなどの大手銀行も暗号資産関連サービスを開始
- 2024年1月には、アメリカでビットコイン現物ETFが承認され、機関投資家のアクセスが向上
例えるなら、ビットコインは金融の世界での「新しい選手」のようなものかもしれません。最初は未知数で信頼されていませんでしたが、徐々に実力を認められ、チームの正式なメンバーとして受け入れられつつあります。
ビットコイン(BTC)に期待されること
ビットコインには、様々な期待が寄せられています。将来的に実現する可能性のある役割や機能を見てみましょう。
- 世界共通の決済手段
- 国境を越えた取引がより簡単に
- ライトニングネットワークなどの技術で即時決済が可能に
- 国際送金のコストと時間を大幅に削減
- 「デジタルゴールド」としての価値保存
- 希少性と分散型の特性により、長期的な価値保存手段に
- インフレから資産を守る選択肢として
- 世代を超えて受け継ぐデジタル資産として
- 金融包摂の促進
- 銀行口座を持てない世界の約17億人に金融サービスを提供
- スマートフォン一つで世界の金融システムにアクセス可能に
- 発展途上国での経済発展の触媒に
- 個人の金融主権の確立
- 自分の資産を完全に自分で管理できる可能性
- 政府や金融機関に依存しない金融システム
- プライバシーと自由の両立
- スマートコントラクトとの連携
- ビットコインブロックチェーン上でも簡単な契約の自動実行が可能に
- 分散型金融(DeFi)への参加
- 新しい金融サービスの基盤として
例えるなら、ビットコインは「インターネットの初期段階」のようなものかもしれません。インターネットが登場した当初、今日のようにあらゆる分野で活用されるとは予想されていませんでした。同様に、ビットコインも想像を超える用途や影響をもたらす可能性があります。
ビットコインから派生したアルトコイン
ハードフォークとは何か
「ハードフォーク」とは、ブロックチェーンの基本的なルールが変更され、元のチェーンと互換性がなくなる分岐のことです。簡単に言うと、一つの道が二つに分かれるようなイメージです。
ハードフォークが発生する主な理由:
- 技術的な改善:より高速な取引処理や新機能の追加など
- コミュニティの意見対立:開発の方向性について意見が分かれたとき
- セキュリティ問題の解決:重大なバグやセキュリティホールを修正するため
ハードフォークが起こると:
- 元のブロックチェーンと新しいブロックチェーンの二つが並行して存在する
- 両方のチェーンにはフォーク前の取引履歴が共通で含まれる
- フォーク時点でコインを持っていた人は、両方のチェーンで同じ量のコインを持つことになる
ビットコインの主要なハードフォークとしては、ビットコインキャッシュ(BCH)、ビットコインゴールド(BTG)、ビットコインSV(BSV)などがあります。これらは元のビットコインから分岐し、独自の特徴を持った暗号資産となっています。
例えるなら、ハードフォークは家族の「分家」のようなものです。同じルーツを持っていますが、ある時点で別々の道を歩み始め、それぞれ独自の特徴や価値観を持つようになるのです。
主要なビットコイン派生コイン
ビットコインから派生した主要なアルトコイン(代替暗号資産)には、以下のようなものがあります。
- ビットコインキャッシュ(BCH)
- 2017年8月に分岐
- ブロックサイズを8MB(後に32MB)に拡大し、より多くの取引を処理できるようにした
- 低手数料と高速な取引を重視
- ビットコインゴールド(BTG)
- 2017年10月に分岐
- マイニングアルゴリズムを変更し、特殊な機器ではなく一般的なPCでもマイニングできるようにした
- マイニングの分散化を目指した
- ビットコインSV(BSV)
- 2018年11月にビットコインキャッシュからさらに分岐
- 非常に大きなブロックサイズを採用(理論上は無制限)
- サトシ・ナカモトの「本来のビジョン」への回帰を主張
- ライトコイン(LTC)
- 厳密にはハードフォークではなく、ビットコインのコードを基にした独立した暗号資産
- 2011年にチャーリー・リーによって作成
- ビットコインより高速な取引確認と低い手数料が特徴
これらの派生コインは、それぞれビットコインの異なる側面を改善しようとしています。ただし、時価総額や普及度ではビットコインが依然として圧倒的なリーダーです。
例えるなら、ビットコインが「スマートフォンの元祖」だとすると、派生コインはそれぞれ異なる特徴を持った「後発のスマートフォン」のようなものです。カメラ性能を重視したものもあれば、電池持ちを重視したものもあるというイメージです。
おすすめの取引所
取引所の選び方
ビットコインを購入するための暗号資産取引所を選ぶ際は、いくつかの重要なポイントを考慮する必要があります。
重要な選択基準:
- セキュリティ
- コールドウォレット保管の割合
- 二段階認証の有無
- 保険や補償制度の有無
- 過去のセキュリティ事故の履歴
- 手数料
- 取引手数料(売買時の手数料)
- 入出金手数料
- スプレッド(売値と買値の差)
- 使いやすさ
- ユーザーインターフェースの分かりやすさ
- モバイルアプリの有無と使いやすさ
- 日本語サポートの充実度
- 取り扱い通貨
- ビットコイン以外の暗号資産も取引したい場合は品揃えをチェック
- 流動性
- 取引量が多く、注文がすぐに約定するか
- 大口取引でも価格が大きく動かないか
- サポート体制
- 問い合わせへの対応の速さ
- サポート方法(電話、メール、チャットなど)
- 法的な信頼性
- 金融庁に正式に登録されているか
- 会社の財務状況や透明性
初心者の場合は、特に使いやすさとセキュリティを重視して選ぶことをおすすめします。また、最初は少額から始めて、取引所の使い心地を確かめることも大切です。
例えるなら、取引所選びは「銀行口座を開設する」のと似ています。安全性、使いやすさ、手数料など、自分のニーズに合った選択をすることが大切です。
主要な暗号資産取引所
日本で利用できる主要な暗号資産取引所を紹介します。それぞれに特徴がありますので、自分のニーズに合った取引所を選ぶとよいでしょう。
- bitFlyer(ビットフライヤー)
- 日本最大級の取引所の一つ
- セキュリティ対策が充実
- 初心者向けの簡単取引と上級者向けの取引所形式の両方を提供
- 取り扱い通貨:BTC, ETH, LTCなど
- Coincheck(コインチェック)
- シンプルで使いやすいインターフェース
- アプリの操作性が良い
- 取り扱い通貨が比較的多い
- 取り扱い通貨:BTC, ETH, XRP, LTC, BCHなど多数
- GMOコイン
- GMOインターネットグループが運営
- レバレッジ取引が充実
- スマホアプリの使いやすさに定評がある
- 取り扱い通貨:BTC, ETH, LTC, XRP, BCHなど
- DMM Bitcoin
- DMMグループが運営
- レバレッジ取引に強み
- アルトコインの取り扱いも多い
- 取り扱い通貨:BTC, ETH, XEM, XRP, LTCなど
- Zaif(ザイフ)
- 積立サービスが充実
- 比較的安い手数料体系
- 独自の暗号資産「ZAIF」も発行
- 取り扱い通貨:BTC, ETH, XEM, MONAなど
- SBI VCトレード
- SBIグループが運営
- セキュリティ面での信頼性が高い
- SBI証券との連携が便利
- 取り扱い通貨:BTC, ETH, XRP, LTCなど
各取引所は手数料体系や使いやすさ、セキュリティ対策などが異なります。また、キャンペーンや新サービスも頻繁に行われていますので、最新情報をチェックすることをおすすめします。
例えるなら、取引所は「スポーツジム」のようなものかもしれません。設備、料金体系、立地などが異なりますので、自分の目的や好みに合ったところを選ぶことが大切です。
ビットコインに関するFAQ
Q. ビットコインとは何ですか?分かりやすく教えてください。
ビットコインは、インターネット上で使えるデジタルのお金です。実際の紙幣やコインのような形はなく、データとしてのみ存在します。
特徴として:
- 国や銀行が発行するのではなく、コンピューターネットワークによって管理されています
- 世界中どこにでも、素早く送金することができます
- 発行総量が2100万BTCに制限されているため、希少性があります
- 「ブロックチェーン」という特殊な技術で、安全に取引記録を保管しています
例えていうなら、ビットコインはインターネット版の「デジタルゴールド」のようなものです。限られた量しかなく、世界中で価値が認められ、簡単に分割して送ることができます。
Q. ビットコインの現在の価格を知りたいです。
ビットコインの価格は24時間常に変動しており、取引所によっても若干異なります。最新の価格を知るには、以下のような方法があります:
- 暗号資産取引所のウェブサイトやアプリ
- bitFlyer, Coincheck, GMOコインなどの取引所で確認できます
- 価格追跡サイト
- CoinMarketCap, CoinGecko, TradingViewなどのサイトで確認できます
- 経済ニュースサイト
- 日本経済新聞, Bloombergなどの経済ニュースサイトでも確認できます
- Googleで検索
- 「ビットコイン 価格」と検索すれば、現在の価格が表示されます
2024年3月現在、1ビットコインの価格は約6~7万ドル(約900万円〜1,050万円)程度で推移していますが、これはあくまで執筆時点での情報です。ビットコインの価格は日々変動しますので、最新の価格は上記の方法で確認してください。
例えるなら、ビットコインの価格は「為替レート」のようなもので、常に変動しています。最新の情報を確認するのが大切です。
Q. ビットコインの将来性を教えてください。
ビットコインの将来性については、楽観的な見方と懐疑的な見方の両方があります。
楽観的な見方:
- 「デジタルゴールド」として価値が認められ、長期的に価格が上昇する可能性
- 機関投資家の参入(ETFの承認など)により、さらに普及が進む可能性
- 技術の進化(ライトニングネットワークなど)により、決済手段としての利便性が向上
- インフレや金融危機から資産を守る手段として注目される可能性
懐疑的な見方:
- 規制の強化により、利用が制限される可能性
- より優れた技術を持つ新しい暗号資産に取って代わられる可能性
- バブルが崩壊し、価値が大きく下落する可能性
- 環境問題(電力消費)への懸念から批判が高まる可能性
ビットコインの将来は、技術の発展、規制環境、市場の動向、社会的な受容度など、多くの要因によって左右されます。したがって、確実なことは言えませんが、引き続き金融技術の重要な革新として注目されていることは間違いありません。
例えるなら、ビットコインの将来性を予測することは「天気予報」のようなものかもしれません。短期的な予測は比較的行いやすいですが、長期的な予測は難しく、様々な要因によって大きく変わる可能性があります。
Q. ビットコインは危険ですか?
ビットコインには、いくつかのリスクと注意点があります。「危険かどうか」は、これらのリスクを理解し、適切に対処できるかによって変わってきます。
主なリスク:
- 価格変動リスク
- ビットコインの価格は非常に変動しやすく、短期間で大きく下落することがあります
- 投資する場合は、損失を許容できる金額にとどめることが重要です
- セキュリティリスク
- 秘密鍵の管理ミスやフィッシング詐欺、マルウェアなどによって資産を失うリスクがあります
- 適切なセキュリティ対策(二段階認証、ハードウェアウォレットの使用など)が必要です
- 規制リスク
- 各国の規制によって、ビットコインの取引や保有が制限される可能性があります
- 法律や規制の変更に注意を払う必要があります
- 技術的リスク
- ブロックチェーンの技術的な問題や、より優れた技術の登場により、価値が下がる可能性があります
ビットコイン自体が「危険」というわけではありませんが、これらのリスクを理解せずに大きな金額を投資したり、セキュリティ対策をおろそかにしたりすると危険な結果につながる可能性があります。
例えるなら、ビットコインは「車の運転」のようなものかもしれません。正しい知識と注意があれば安全に利用できますが、無知や不注意は危険につながります。
Q. ビットコインと他の暗号資産の違いは何ですか?
ビットコインと他の暗号資産(アルトコイン)には、いくつかの重要な違いがあります。
ビットコインの主な特徴:
- 世界初の暗号資産で、最も知名度と時価総額が高い
- 発行上限が2100万BTCと決まっており、希少性がある
- 主に「価値の保存」と「送金手段」としての機能に焦点
- Proof of Work(作業証明)というコンセンサスアルゴリズムを使用
- 単純なスマートコントラクト機能しか持たない
主な他の暗号資産との違い:
- イーサリアム(ETH)
- スマートコントラクト(自動実行契約)の機能が充実
- 分散型アプリケーション(DApps)のプラットフォームとして機能
- 発行上限がなく、異なる経済モデルを採用
- Proof of Stake(持ち株証明)というより省エネルギーな方式に移行
- リップル(XRP)
- 主に金融機関向けの国際送金システムとして開発
- 取引承認が非常に速い(数秒)
- 中央管理型に近く、Ripple社が大量のXRPを保有
- ステーブルコイン(USDT, USDCなど)
- 法定通貨(主に米ドル)と価値を連動させた暗号資産
- 価格の安定性を重視
- 多くの場合、発行企業が法定通貨を準備金として保有
- ビットコインキャッシュ(BCH)
- ビットコインから分岐した暗号資産
- より大きなブロックサイズで、取引処理能力を向上
- 低手数料と高速な取引を重視
ビットコインは、最も長い
ビットコインとは?小学5年生でもわかる完全ガイド
ビットコイン(BTC)とは何か
世界初のデジタル通貨
ビットコインは、インターネット上だけに存在するお金です。手に取ることはできませんが、とても価値があります。
お財布にある紙幣やコインとは違って、ビットコインはデータとしてコンピューターの中に保存されています。世界中の人がビットコインを使ってモノを買ったり、お金を送ったりすることができるんです。
昔は「インターネット上に本当のお金なんて作れるわけがない」と思われていましたが、2009年にビットコインが誕生して、それが可能になりました。これは本当にすごいことなんです!
例えば、友達とゲームをしていて「もし勝ったら100円あげる」と約束したとき。普通なら実際に会って100円玉を渡さないといけませんが、ビットコインなら、インターネットを通じて簡単に送ることができます。しかも、日本にいる友達だけでなく、アメリカやアフリカにいる友達にも同じように送れるんです。
一通の論文から始まったビットコイン(BTC)
ビットコインは、サトシ・ナカモトという名前の人(または人たち)が2008年に発表した論文から始まりました。この論文のタイトルは「Bitcoin: A Peer-to-Peer Electronic Cash System(ビットコイン:P2P電子マネーシステム)」です。
面白いことに、サトシ・ナカモトが実際に誰なのかは、今でも謎のままです。本当の名前なのか、それとも偽名なのか、一人の人なのかグループなのかも分かっていません。でも、その謎の人物が考えたビットコインというアイデアは、今では世界中で使われています。
2009年1月3日に最初のビットコインが作られました。これが「ジェネシスブロック」と呼ばれる始まりのブロックです。その中には、イギリスの新聞『タイムズ』の見出し「Chancellor on brink of second bailout for banks(財務大臣、銀行への2度目の救済措置を検討)」が含まれていました。これは、ビットコインが従来の銀行システムの問題を解決するために作られたことを示しています。
例えるなら、ビットコインは大人たちが「こんなお金があったらいいな」と思ったことを、実際に作り上げた夢のような発明なんです。それまでは「インターネット上のお金」というのは難しいと思われていましたが、サトシ・ナカモトはそれを可能にする方法を見つけ出したのです。
ビットコイン(BTC)は電子マネーとも違う
「えっ?でもSuicaやPayPayなどの電子マネーもインターネットで使えるお金じゃないの?」と思うかもしれませんね。確かに似ているところもありますが、ビットコインと電子マネーには大きな違いがあります。
電子マネー(SuicaやPayPayなど)は、日本円などの普通のお金を電子的に管理するためのサービスです。つまり、最終的には円やドルなどの「法定通貨」と交換できるものです。そして、その電子マネーを管理している会社(例えばJR東日本やPayPay株式会社)があります。
一方、ビットコインは:
- 円やドルのような国の通貨とは全く別の、独立したお金です
- 管理している会社や銀行がなく、利用者全員で管理しています
- インターネット上でのみ存在し、データとして記録されています
例えるなら、電子マネーは「お財布の中の1000円札をデータにしただけ」のものですが、ビットコインは「最初からデータとして生まれた全く新しいお金」なのです。
ビットコインと法定通貨の違い
ビットコインと、私たちが普段使っている円やドルなどの「法定通貨」にはどんな違いがあるのでしょうか?
- 発行者が違う:円は日本銀行、ドルはアメリカの連邦準備制度によって発行されます。でもビットコインは、特定の国や銀行ではなく、コンピューターネットワーク上で「マイニング」という作業を通じて新しく作られます。
- 形がない:法定通貨は紙幣や硬貨として物理的に存在しますが、ビットコインは完全にデジタルで、データとしてのみ存在します。
- 発行量に上限がある:円やドルは必要に応じていくらでも発行できますが、ビットコインは最大で2100万BTCしか作られないように設計されています。これは、お金が無限に増えないので、価値が守られる仕組みになっています。
- 国境がない:法定通貨は基本的にその国でしか使えませんが(外国で使うには両替が必要)、ビットコインは世界中どこでも同じように使えます。
例えるなら、法定通貨はそれぞれの国がルールを決めて作る「国のお金」で、ビットコインはインターネット上で世界中の人が共通して使える「みんなのお金」といえるでしょう。
ビットコインの仕組み・特徴
取引にブロックチェーンを使用している
ビットコインの最も重要な特徴は「ブロックチェーン」という技術を使っていることです。では、ブロックチェーンとは何でしょうか?
ブロックチェーンは、簡単に言うと「みんなで確認できる、改ざんできない記録帳」です。例えば、友達同士でゲームのスコアを記録するとき、一人が記録を持っていると、その人が勝手に数字を変えてしまうかもしれません。でも、全員が同じ記録を持っていれば、誰かが勝手に変えようとしても、他の人の記録と違ってしまうのですぐにバレてしまいます。
ビットコインのブロックチェーンでは:
- 取引の記録が「ブロック」という単位にまとめられます
- 新しいブロックは前のブロックと「チェーン(鎖)」のようにつながっています
- 一度記録されたブロックは、後から変更することがほぼ不可能です
- 世界中の多くのコンピューターがこの記録を持っています
これにより、「誰が」「誰に」「いくらのビットコイン」を送ったかという記録が、安全に保管されるのです。
例えるなら、みんながノートを持っていて、誰かがお金を送るたびに全員が同時にそれを記録するようなものです。そして、そのノートのページはすぐに特殊なインクで固められるので、後から書き換えることができなくなるのです。
中央銀行が存在しない分散システム
普通のお金(円やドル)は、国の中央銀行(日本なら日本銀行)が管理しています。中央銀行は、新しいお金を発行したり、利子率を決めたりする権限を持っています。
でも、ビットコインには中央銀行のような「中心」となる組織がありません。代わりに、世界中のたくさんのコンピューター(ノード)が協力して、ビットコインのネットワークを運営しています。これを「分散型システム」と呼びます。
この仕組みのおかげで:
- 誰も一人でビットコインのルールを変えることができません
- ネットワークの一部が故障しても、全体は動き続けます
- 世界中のどこでも同じルールでビットコインを使えます
例えるなら、学校の委員長が一人で決めることと、クラス全員で多数決を取ることの違いのようなものです。ビットコインは「みんなで決める」方式を採用しているのです。
インターネット上に分散保存される取引台帳
ビットコインの取引記録は、「ブロックチェーン」と呼ばれる特別な台帳に保存されます。でも、この台帳はどこか一カ所にあるわけではなく、世界中のたくさんのコンピューター(ノード)に同じコピーが保存されています。
2024年現在、世界中に約1万5000以上のノードがあり、それぞれがビットコインのブロックチェーンの完全なコピーを持っています。誰でも自分のコンピューターをノードにして、この台帳を保存することができます。
このように台帳が分散して保存されているので:
- 一部のコンピューターが故障しても、他のコンピューターが台帳を持っているので問題ありません
- 誰かが不正に記録を書き換えようとしても、他の多くのコピーと比較されるので、すぐに不正が発見されます
例えるなら、学校の大切な記録を先生一人だけが持っているのではなく、クラスの全員が同じ記録のコピーを持っているようなものです。もし誰かが自分の成績を勝手に良くしようとしても、他のみんなの記録と違ってしまうのですぐにバレてしまいます。
発行枚数に上限がある(限られた供給量)
ビットコインの大きな特徴の一つは、発行される総量に上限があることです。サトシ・ナカモトは、ビットコインが最大で2100万BTC(ビットコイン)しか存在しないようにプログラムしました。
2024年現在、すでに約1900万BTC以上が作られており、残りは約200万BTCほどです。新しいビットコインは「マイニング」という作業を通じて生み出されますが、4年ごとに新しく作られる量が半分になる「半減期」というルールがあります。計算によると、最後のビットコインが採掘されるのは2140年頃と予想されています。
この上限があることで:
- インフレ(お金の価値が下がること)を防ぎます
- 希少性が生まれ、価値が保たれやすくなります
- 発行量が予測可能なので、将来の計画が立てやすくなります
例えるなら、限定品のカードやフィギュアのようなものです。全世界で発行数が決まっているので、時間が経っても希少価値が保たれるのです。これに対し、普通のお金は国が必要に応じていくらでも発行できるため、希少性という点では異なります。
世界中にリアルタイムで送金できる
ビットコインの素晴らしい特徴の一つは、世界中どこへでもリアルタイムで送金できることです。従来の銀行送金とは違い、週末や祝日、時間帯に関係なく、いつでも送金することができます。
国際送金の場合:
- 従来の銀行送金:数日から1週間かかることもあり、手数料も高い
- ビットコイン送金:数分から数時間で完了し、手数料も比較的安い
また、ビットコインは世界中どこでも同じルールで使えるので、国ごとに違う通貨に両替する必要もありません。日本からアメリカ、アフリカ、ヨーロッパなど、どこへ送金するときも同じように使えます。
例えるなら、世界中のどの国でも使える「万能切手」のようなものです。日本の切手はアメリカでは使えませんが、もし世界共通の切手があれば、どこでも同じように使えるでしょう。それがビットコインなのです。
不正が非常に困難なセキュリティ
ビットコインは、とても高度な数学と暗号技術を使って安全性を確保しています。このセキュリティシステムのおかげで、ビットコインのネットワークは2009年の開始以来、一度も不正アクセスを許していません。
主なセキュリティ機能としては:
- 暗号技術:「秘密鍵」と「公開鍵」という2つの鍵を使った暗号方式を採用しています。秘密鍵を持っている人だけがビットコインを使うことができます。
- 51%攻撃の難しさ:ブロックチェーンを改ざんするには、全世界のマイニングパワーの51%以上を支配する必要がありますが、これは現実的に不可能なほど難しいです。
- 分散型ネットワーク:中央サーバーがないので、ハッカーが攻撃するための「中心点」がありません。
例えるなら、学校の金庫を守るために、全校生徒の半分以上が同時に「これは不正だ!」と言わないと開けられないような仕組みです。一人や二人が不正をしようとしても、多くの人が「それは間違っている」と言えば、不正は防げるのです。
価値の保存手段
ビットコインはただの送金手段だけでなく、「価値を保存する手段」としても注目されています。特に、発行上限が2100万BTCと決まっているため、希少性があり、時間が経っても価値が守られる可能性があると考えられています。
これに対し、円やドルなどの法定通貨は、国の政策によってどんどん新しいお金が発行されることがあります。そうすると、お金の価値が下がる「インフレーション」が起こる可能性があります。
例えば、2010年から2024年までの間に、ビットコインの価値は大きく上昇しました。もちろん、途中で大きな価格変動もありましたが、長期的に見ると価値が上がってきたのです。そのため、一部の人々は、「デジタルゴールド」とも呼んでビットコインを資産として保有しています。
例えるなら、ビットコインは「デジタルの世界の金(ゴールド)」のようなものかもしれません。金は限られた量しか地球上に存在せず、新しく作ることができないため、何千年もの間、価値を保ってきました。ビットコインも同様に、発行量に制限があるため、長期的な価値保存手段になる可能性があるのです。
ビットコインの歴史
ビットコイン・ピザデー
ビットコインの歴史の中で最も有名なエピソードの一つが「ビットコイン・ピザデー」です。2010年5月22日、フロリダ州に住むプログラマーのラスロ・ハニェッツは、2枚のピザと引き換えに10,000ビットコインを支払いました。
当時、ビットコインはまだとても新しく、ほとんど価値がないと思われていました。ラスロは英語のフォーラムで「誰か私にピザを注文してくれたら、10,000ビットコインを払います」と書き込みました。イギリスに住む19歳の少年がこれに応え、ピザを注文してラスロに届けてもらいました。
この取引が、実物の商品をビットコインで購入した最初の記録となったのです。
面白いのは、この10,000ビットコインの価値がその後どうなったかです:
- 2010年5月:約41ドル(約4,100円)
- 2021年11月(史上最高値時):約6億9000万ドル(約780億円)
- 2024年3月現在:約7億ドル(約1,000億円)以上
このエピソードは、ビットコインの価値がいかに大きく成長したかを示す象徴となっています。ちなみに、毎年5月22日は「ビットコイン・ピザデー」として、暗号資産コミュニティでお祝いされています。
例えるなら、ゲームのレアカードを「どうせ価値がないだろう」と思って友達にあげたら、何年か後にそのカードが何億円もの価値になった…というようなものです。
マウントゴックス事件
ビットコインの歴史の中で最も大きな事件の一つが「マウントゴックス事件」です。マウントゴックスは、2010年に設立された当時世界最大のビットコイン取引所でした。東京に本社があり、世界中の取引量の70%以上を扱うほどの大きな取引所でした。
しかし、2014年2月、マウントゴックスは突然サービスを停止し、同月末に破産申請を行いました。約85万BTCのビットコイン(当時の価値で約4.5億ドル、現在の価値では数百億ドル以上)が盗まれたと報告されました。
この事件によって:
- 多くの利用者が大切なビットコインを失いました
- ビットコインの価格が大幅に下落しました
- ビットコインの安全性に対する不安が広がりました
しかし、その後ビットコイン業界はこの事件から多くを学び、セキュリティ対策を強化しました。「コールドウォレット」(インターネットに接続されていない安全な保管方法)の普及や、複数の承認を必要とする取引の導入など、様々な安全対策が取られるようになりました。
例えるなら、銀行の大きな金庫が盗まれてしまったようなものです。でも、この事件をきっかけに、他の銀行はより強固な金庫を作り、より厳重な警備体制を整えるようになったのです。
ビットコインキャッシュの誕生
ビットコインが人気になるにつれ、取引が増え、ネットワークの処理能力の限界が見えてきました。1つのブロックのサイズが1MBに制限されていたため、取引が混雑すると承認に時間がかかるようになりました。
この問題を解決するために、開発者たちの間で二つの意見が対立しました:
- ブロックサイズを大きくして、より多くの取引を処理できるようにする
- 現在のブロックサイズを維持し、別の方法(「セグウィット」や「ライトニングネットワーク」など)で処理能力を向上させる
結局、意見の対立は解決せず、2017年8月1日に「ハードフォーク」(分岐)が発生し、ビットコインから「ビットコインキャッシュ(BCH)」という新しい暗号資産が誕生しました。
ビットコインキャッシュは、ブロックサイズを8MB(後に32MBに拡大)にして、より多くの取引を処理できるようにしました。一方、元のビットコインは1MBのブロックサイズを維持しましたが、「セグウィット」という効率化技術を導入しました。
例えるなら、交通渋滞を解決するために、「道路を広げよう」という意見と「車をもっと効率的に走らせよう」という意見が対立し、最終的に二つの異なる道路ができたようなものです。
ビットコイン現物ETFの承認
ビットコインの歴史において最近の大きな出来事の一つが、アメリカでビットコイン現物ETF(上場投資信託)が承認されたことです。2024年1月10日、アメリカの証券取引委員会(SEC)は、複数のビットコイン現物ETFを承認しました。
ETFとは、証券取引所で株のように簡単に売買できる投資商品です。ビットコイン現物ETFの承認により、一般の投資家が暗号資産取引所に口座を開設せずとも、通常の証券口座を通じてビットコインに投資できるようになりました。
この承認の意義は大きく:
- 機関投資家(銀行や年金基金など)がビットコインに投資しやすくなりました
- ビットコインの信頼性と正当性が高まりました
- より多くの人がビットコインに接する機会が増えました
2024年3月現在、アメリカのビットコイン現物ETFには約100億ドル(約1.5兆円)以上の資金が流入しており、ビットコインの価格上昇にも貢献しています。
例えるなら、今までは特別な専門店でしか買えなかった商品が、普通のスーパーマーケットでも買えるようになったようなものです。これにより、多くの人がその商品を知り、購入しやすくなったのです。
ビットコインのメリット
個人間で直接送金ができる
ビットコインの大きなメリットの一つは、銀行などの仲介者を介さずに、個人間で直接お金を送ることができることです。これを「P2P(ピア・ツー・ピア)」取引と呼びます。
従来の銀行送金では:
- 送金者の銀行 → 2. 中央銀行 → 3. 受取人の銀行 → 4. 受取人 という流れでお金が移動します。
一方、ビットコインでは:
- 送金者 → 2. 受取人 というシンプルな流れになります。
この仕組みにより:
- 送金の手続きが簡単になります
- 銀行の営業時間に関係なく、いつでも送金できます
- 銀行口座を持てない人でも、インターネット環境さえあれば利用できます
例えるなら、手紙を送るとき、郵便局を通さずに直接相手に届けられるようなものです。仲介者がいないので、早く、シンプルに、そして安く送ることができるのです。
手数料が無料か格安
銀行での送金、特に国際送金は手数料が高くなりがちです。例えば、日本からアメリカに1万円を送金する場合、銀行によっては2,000〜3,000円ほどの手数料がかかることがあります。
一方、ビットコインの送金手数料は一般的に低く抑えられています。もちろん、ネットワークが混雑しているときは手数料が上がることもありますが、それでも従来の国際送金と比べれば格段に安いことが多いです。
2024年3月現在の平均的なビットコイン送金手数料は、数百円〜数千円程度です。また、取引の緊急性が低い場合は、より低い手数料を設定して送金することも可能です。
例えば、10万円分のビットコインを世界中どこにでも送る場合:
- 銀行送金:数千円の手数料
- ビットコイン送金:数百円程度の手数料(ネットワークの混雑状況による)
例えるなら、国際宅配便を使うのと、インターネットでファイルを送るのとの違いのようなものです。物理的なものを送るには大きなコストがかかりますが、デジタルデータを送るのは比較的安価なのです。
世界中で両替せずに利用できる
ビットコインの素晴らしいメリットの一つは、世界中どこでも同じ「通貨」として使えることです。円やドル、ユーロなどの法定通貨は、国や地域によって異なりますが、ビットコインは国境を越えて同じように使うことができます。
例えば、海外旅行に行くとき:
- 従来の方法:日本円を現地通貨に両替する必要があり、両替手数料がかかります
- ビットコイン:両替不要で、そのままビットコインを使えます(対応しているお店の場合)
また、複数の国と取引がある企業にとっても、様々な通貨を管理する手間が省けるというメリットがあります。
例えるなら、世界共通の言語のようなものです。日本ではみんな日本語、アメリカでは英語、フランスではフランス語を話しますが、もし世界共通の言語があれば、どこに行っても同じ言葉で会話できるでしょう。ビットコインはお金の世界で、そんな役割を果たしているのです。
いつでも送金・受け取りが可能
銀行や金融機関を通じた送金は、営業時間や営業日の制限があります。例えば、夜間や週末、祝日には送金ができなかったり、送金しても相手に届くのが遅れたりすることがあります。
一方、ビットコインは24時間365日、いつでも送金・受け取りが可能です。世界中のコンピューターがネットワークを支えているため、夜でも休日でも常に稼働しています。
例えば:
- 銀行送金:金曜日の夜に送金すると、実際に相手に届くのは月曜日以降になることも
- ビットコイン送金:曜日や時間に関係なく、通常10分〜1時間程度で送金が完了
例えるなら、営業時間のある郵便局と、24時間利用できる自動販売機の違いのようなものです。急いでいるときや、深夜など特別な時間帯でも利用できるのは、大きな利点です。
手続きや送金額の制限がない
従来の銀行送金では、大きな金額を送金する場合、様々な制限や手続きがあります。例えば:
- 一定額以上の送金には追加の書類提出が必要
- 一日の送金限度額がある
- 国際送金には特別な手続きが必要
- 送金理由の申告が必要な場合がある
ビットコインでは、こうした制限が基本的にありません。少額でも高額でも、同じ手順で送金することができます。また、送金理由の申告なども必要なく、プライバシーが保たれます。
もちろん、暗号資産取引所から法定通貨に換金する際には、取引所のルールや国の法律に基づいた制限がある場合もあります。しかし、ビットコイン自体のネットワーク上では、基本的に制限はありません。
例えるなら、友達にプレゼントを渡すのに、学校の先生に「いくらのものですか?」「なぜあげるのですか?」と質問されないようなものです。自分たちの間だけで、自由にやり取りができるのです。
ビットコインのデメリット・リスク
価格の変動が激しい
ビットコインの大きなデメリットの一つは、価格変動(ボラティリティ)が非常に激しいことです。短期間で価格が大きく上下することがあり、予測が難しいのが現状です。
例えば過去の大きな価格変動を見てみると:
- 2017年:年初の約1,000ドルから年末には約20,000ドルまで上昇(20倍)
- 2018年:約20,000ドルから約3,200ドルまで下落(約84%の下落)
- 2020年〜2021年:約5,000ドルから約69,000ドルまで上昇(約14倍)
- 2022年:約69,000ドルから約15,000ドルまで下落(約78%の下落)
こうした価格変動の激しさは、日常的な決済手段としての利用を難しくしています。例えば、今日1万円分のビットコインで買えるものが、明日には8,000円分や12,000円分になっている可能性があるのです。
例えるなら、毎日価値が変わるお小遣いのようなものです。今日100円のお菓子が買えても、明日には80円分の価値しかなくなっているかもしれません。逆に、120円分になっているかもしれません。この不安定さが、普段使いのお金としては使いにくい原因となっています。
即時決済が難しい
ビットコインは送金が比較的速いとはいえ、完全な即時決済には向いていません。ブロックチェーンの仕組み上、取引が「承認」されるまでには時間がかかります。
ビットコインのブロックが生成される時間は平均して10分に1回です。そして、取引の安全性を確保するために、通常は複数の「承認」(通常6回)を待つことが推奨されています。つまり:
- 理論上は10分で1回の承認
- 安全のために6回の承認を待つと約1時間
そのため、コンビニやカフェでの支払いなど、即時決済が必要な場面では使いにくいという問題があります。
ただし、この問題を解決するために「ライトニングネットワーク」という技術が開発されています。これは、ビットコインのブロックチェーン上に構築された「第2層(レイヤー2)」のソリューションで、即時決済を可能にするものです。
例えるなら、送金が「速達郵便」と「普通郵便」の中間くらいのスピードだということです。普通の郵便よりは速いですが、その場ですぐに届くわけではありません。
決済サービスが少ない
ビットコインが誕生してから15年以上経ちましたが、まだ一般的な店舗やサービスでビットコインを使って支払いができる場所は限られています。
確かに、大手企業の中にはビットコインでの支払いを受け入れ始めているところもあります。例えば、米国のPayPalやSquare(現Block)は暗号資産決済を導入しています。日本でも、ビックカメラやマイクロソフトなど一部の企業が対応しています。
しかし、世界的に見ても、日常生活でビットコインを使える場所はまだまだ少ないのが現状です。そのため、実用面ではまだ法定通貨に比べて利便性が劣ります。
例えるなら、特殊な外国通貨のようなものです。使える場所が限られているため、日常的に利用するには不便さがあります。
価値の担保がされていない
円やドルなどの法定通貨は、国の信用や経済力によって価値が担保されています。また、金(ゴールド)などの貴金属は、実物としての希少性や産業利用価値があります。
一方、ビットコインの価値は「信頼」と「需要と供給」だけに基づいています。つまり:
- 人々がビットコインに価値があると信じている限り価値がある
- 買いたい人が多ければ価格は上がり、売りたい人が多ければ価格は下がる
これは、ビットコインの価値が「本質的な価値」ではなく「認識された価値」に依存していることを意味します。もし何らかの理由で人々がビットコインを信頼しなくなれば、その価値は大きく下落する可能性があります。
例えるなら、野球選手のサインカードのようなものです。それ自体には特別な機能はありませんが、多くのファンがそれを欲しがり、価値があると思っているため価値があります。しかし、もしそのブームが去れば、価値も下がってしまうでしょう。
セキュリティ面でのリスクが残っている
ビットコインのブロックチェーン自体は非常に安全ですが、ビットコインを使うための周辺システムには、いくつかのセキュリティリスクが存在します。
主なリスクとしては:
- 秘密鍵の管理:ビットコインの所有権を証明する「秘密鍵」を紛失したり、盗まれたりすると、ビットコインを永久に失う可能性があります。
- フィッシング詐欺:偽のウェブサイトやメールでパスワードなどの情報を盗み取られるリスクがあります。
- 取引所のハッキング:ビットコインを預けている取引所がハッキングされるリスクがあります(過去には「マウントゴックス事件」などの大規模なハッキング事件がありました)。
- マルウェア:コンピューターに忍び込んだウイルスなどにより、ビットコインが盗まれるリスクがあります。
これらのリスクを防ぐためには、「ハードウェアウォレット」という専用の保管デバイスを使ったり、「コールドウォレット」というインターネットに接続していない安全な方法で保管したりする対策が必要です。
例えるなら、お金自体は強固な金庫に入っていても、その金庫の鍵をどこに置くか、誰に見せるかという問題があるようなものです。金庫自体は頑丈でも、鍵の管理を間違えると中身が危険にさらされます。
不正取引などによる損失の補償がされない
銀行でのお金の取引では、何か問題が起きた場合(例えば、カードが不正利用されたり、誤って送金してしまったりした場合)、銀行や保険によって補償を受けられることがあります。
しかし、ビットコインの取引には、こうした保護制度がありません:
- 間違った相手に送金してしまった場合、取り消しや返金はできません
- 詐欺やハッキングで失ったビットコインは、基本的に取り戻せません
- 秘密鍵を紛失してしまうと、そのビットコインは永久に使えなくなります
このように、ビットコインの取引は「自己責任」の原則が強く、何か問題が起きても自分で解決する必要があります。
例えるなら、現金を落としてしまったようなものです。誰かが拾って警察に届けてくれない限り、その現金は戻ってきません。銀行預金であれば、カードを紛失しても再発行できますが、ビットコインの「秘密鍵」を紛失した場合は、それに相当する対応策がないのです。
国家単位での規制に弱い
ビットコインは分散型で国境のないシステムですが、実際には各国の法律や規制の影響を強く受けます。国がビットコイン取引を制限したり禁止したりすると、その国内でのビットコインの利用や価値に大きな影響を与えます。
例えば:
- 中国:2021年に暗号資産のマイニングと取引を禁止しました
- インド:過去に暗号資産取引の禁止を検討しました(後に緩和)
- ロシア:暗号資産に対する規制を強化しています
こうした国家レベルでの規制は、ビットコインの世界的な普及や利用に影響を与えます。特に、大きな市場を持つ国が厳しい規制を導入すると、ビットコインの価格や流動性に大きな影響を与える可能性があります。
例えるなら、インターネットそのものは世界中につながっていますが、一部の国ではアクセスが制限されているウェブサイトがあるようなものです。技術的には世界中でつながっていても、法律によって実際の利用が制限されることがあるのです。
ビットコインの購入方法
1.暗号資産取引所に登録する
ビットコインを購入するための最初のステップは、「暗号資産取引所」に登録することです。暗号資産取引所とは、ビットコインなどの暗号資産を売買するためのサービスです。日本では、金融庁に登録された正規の取引所のみが営業を許可されています。
代表的な日本の暗号資産取引所としては:
- bitFlyer
- Coincheck
- GMOコイン
- DMM Bitcoin
- Zaif などがあります。
取引所に登録する手順は、基本的に以下の通りです:
- 取引所のウェブサイトやアプリにアクセスし、「アカウント作成」や「新規登録」ボタンをクリック
- メールアドレスとパスワードを設定
- 本人確認書類(運転免許証、マイナンバーカードなど)を提出
- 審査完了後、取引が可能になる
本人確認は、「マネー・ローンダリング(資金洗浄)」や「テロ資金供与」を防止するために必要な手続きです。日本の法律(「犯罪による収益の移転防止に関する法律」、通称「犯収法」)で義務付けられています。
例えるなら、銀行口座を開設するようなものです。まずは自分の情報を登録し、本人確認をして、取引のための「窓口」を作るのです。
2.銀行振込で日本円を入金する
暗号資産取引所に登録が完了したら、次は購入資金となる日本円を入金します。最も一般的な入金方法は銀行振込です。
入金の手順は、大まかに以下の通りです:
- 取引所の「入金」ページで、入金額と振込元銀行を選択
- 取引所が指定する銀行口座情報を確認
- インターネットバンキングやATMから指定口座へ振り込む
- 取引所で入金が確認されると、アカウント残高に反映される
多くの取引所では、数百円からビットコインを購入することができますので、最初は少額から始めると良いでしょう。
注意点としては:
- 銀行振込には手数料がかかる場合があります
- 振込人名義は必ず取引所の登録名義と同じにする必要があります
- 営業時間外や休日の振込は、反映までに時間がかかることがあります
例えるなら、遊園地に入る前にチケット売り場でお金を支払って入場券を買うようなものです。まずは日本円を用意して、それをビットコインに交換するための準備をするのです。
3.ビットコインを購入する
取引所に日本円が入金されたら、いよいよビットコインを購入します。購入方法は大きく分けて2つあります:
- 成行注文(マーケット注文):
- 現在の市場価格ですぐに購入する方法
- すぐに購入完了するが、価格は市場の状況で決まる
- 初心者向け、シンプルで迷わない
- 指値注文(リミット注文):
- 購入したい価格を指定して注文を出す方法
- 指定した価格になると自動的に購入される
- より安く買いたい場合や、価格変動から身を守りたい場合に有効
購入手順は以下の通りです:
- 取引所の「購入」や「取引」ページに移動
- 「ビットコイン(BTC)」を選択
- 購入方法(成行or指値)を選択
- 購入金額またはBTC数量を入力
- 注文を確定する
購入が完了すると、取引所の口座(ウォレット)にビットコインが保管されます。
例えるなら、外国旅行に行く前に外貨両替所で円をドルに両替するようなものです。自分の持っている円をビットコインに交換するのです。
ビットコインの保管方法
ウォレットの種類と選び方
ビットコインを保管するための「ウォレット(財布)」には、いくつかの種類があります。それぞれに特徴がありますので、利用目的や金額に応じて選ぶことが大切です。
主なウォレットの種類は以下の通りです:
- 取引所ウォレット
- 特徴:暗号資産取引所が提供するウォレット
- メリット:使いやすい、すぐに売買できる
- デメリット:取引所がハッキングされるリスクがある
- 向いている人:少額保有、頻繁に取引する人
- ソフトウェアウォレット
- 特徴:スマホやパソコンにインストールするアプリ
- メリット:使いやすく、自分で秘密鍵を管理できる
- デメリット:スマホやパソコンがウイルス感染するリスクがある
- 向いている人:中小額保有、時々取引する人
- ハードウェアウォレット
- 特徴:専用の物理デバイス(USBのような形)
- メリット:とても安全、オフラインで秘密鍵を保管
- デメリット:購入費用がかかる、操作がやや複雑
- 向いている人:大額保有、長期保有する人
- ペーパーウォレット
- 特徴:秘密鍵を紙に印刷して保管
- メリット:ハッキングのリスクがない
- デメリット:紙が破損・紛失するリスク、使いにくい
- 向いている人:長期保有、技術に詳しい人
初心者の場合は、まず少額を取引所ウォレットで保管し、慣れてきたらより安全なウォレットに移すのが一般的です。特に大きな金額を保有する場合は、ハードウェアウォレットを検討すると良いでしょう。
例えるなら、普段使いのお金は財布に、貯金は銀行に、大切な宝石は金庫に保管するように、ビットコインも用途や金額に応じて保管場所を使い分けるのがベストです。
セキュリティ対策
ビットコインを安全に保管するためには、いくつかの重要なセキュリティ対策を取ることが必要です。
- 強力なパスワードを使用する
- 長く複雑なパスワードを設定する
- 取引所ごとに異なるパスワードを使う
- パスワード管理ツールの利用を検討する
- 二段階認証を有効にする
- スマートフォンのアプリやSMSを使った二段階認証を設定
- これにより、パスワードが漏れても第三者がログインできなくなる
- バックアップを取る
- ウォレットの「シードフレーズ」(復元用の言葉の羅列)を安全に保管する
- 紙に書いて、水や火に強い容器に入れて保管するのがおすすめ
- 決して写真に撮ったりデジタルで保存したりしない
- コールドストレージを活用する
- 大きな金額はインターネットに接続していない「コールドウォレット」で保管
- ハードウェアウォレットやペーパーウォレットがこれに該当
- フィッシング詐欺に注意する
- 取引所の正確なURLを確認する
- 怪しいメールのリンクはクリックしない
- 公式アプリのみをインストールする
例えるなら、お金を保管する金庫に複数の鍵をかけ、その鍵も別々の安全な場所に保管するようなものです。一つの防衛策だけでなく、いくつもの対策を重ねることで、セキュリティが大幅に向上します。
ビットコインの使い方
送金・受け取りの方法
ビットコインを送金したり受け取ったりする方法は、意外と簡単です。
送金する方法:
- 自分のウォレットアプリや取引所の「送金」機能を開く
- 相手のビットコインアドレス(長い文字列)を入力する
- QRコードをスキャンしても良い
- 送金額を入力する
- 手数料を設定する(高いほど早く処理される)
- 内容を確認して送信ボタンを押す
受け取る方法:
- 自分のウォレットアプリや取引所の「受取」機能を開く
- 表示されるビットコインアドレスを相手に伝える
- QRコードで表示して見せても良い
- 相手が送金操作を完了すると、ブロックチェーンでの承認後に反映される
送金時の注意点:
- アドレスは非常に長く複雑なので、コピー&ペーストを使うのが安全
- 一度送金すると取り消せないので、送る前に十分確認する
- 少額を試しに送ってから大きな金額を送るのも安全策の一つ
例えるなら、相手の銀行口座番号を使って銀行振込をするようなものです。ただし、ビットコインの場合は「ビットコインアドレス」という相手の受取先を指定します。
ビットコインの使い道(実用例)
ビットコインには様々な使い道があります。主な用途としては以下のようなものがあります:
- 投資・資産運用
- 長期的な価値の保存手段として
- 価格上昇による利益(キャピタルゲイン)を期待して
- インフレ対策(発行上限があるため)として
- 国際送金
- 海外に住む家族や友人へのお金の送金
- 国際的なビジネス取引での決済
- 銀行の営業時間や手数料を気にせず送金
- オンラインショッピング
- ビットコイン対応のECサイトでの買い物
- デジタルコンテンツ(ゲーム、音楽など)の購入
- プライバシーを重視した支払い
- 寄付
- 国際的な非営利団体への寄付
- クラウドファンディングへの参加
- 個人クリエイターの支援
- 旅行
- 海外旅行時の通貨両替の手間を省く
- ビットコイン対応のホテルや飲食店での支払い
- 各国の現地通貨を持ち歩かずに済む
例えるなら、ビットコインは「デジタルの世界の現金」のようなものです。現金と同じように様々な用途に使えますが、特に国境を越えたやり取りや、オンラインでの支払いで力を発揮します。
ビットコインが使える場所
ビットコインを実際に使える場所は、徐々に増えてきています。ただし、まだ一般的な店舗では使えないことが多いのが現状です。
オンラインでビットコインが使える主な場所:
- Overstock.com(米国の大手オンラインショップ)
- Newegg(コンピューター・家電製品)
- Namecheap(ドメイン登録サービス)
- ExpressVPN(VPNサービス)
- Xbox(マイクロソフトのゲーム)
日本国内でビットコインが使える主な場所:
- ビックカメラ(家電量販店)
- マイクロソフト(ソフトウェア、ゲーム)
- DMM.com(オンラインサービス)
- BITPoint CAFE(東京・大阪の一部カフェ)
ビットコイン決済を探す方法:
- Coinmap.org:世界中のビットコイン対応店舗を地図上で表示
- 「ビットコイン 使える店」などでインターネット検索
- 暗号資産関連のコミュニティサイトで情報収集
ビットコインを実際に使いたい場合は、事前に対応しているかを確認するのがおすすめです。また、専用のビットコイン決済アプリ(例:BTCペイメント)を使って支払うことが多いので、あらかじめインストールしておくと便利です。
例えるなら、マイナーな外国通貨のようなもので、特殊な両替所やそれを受け付ける専門店でのみ使えるような状況です。ただし、今後対応店舗は増えていくと予想されています。
ビットコインのマイニングとは
取引記録の検証・確定作業がマイニング
「マイニング(採掘)」とは、ビットコインネットワークで取引を検証し、ブロックチェーンに新しいブロックを追加する作業のことです。この作業は、ネットワークの安全性を保つために非常に重要です。
マイニングの基本的な流れは以下の通りです:
- 未承認の取引情報が「メモリープール」に集められる
- マイナー(採掘者)はこれらの取引を検証し、ブロックにまとめる
- 「Proof of Work(作業証明)」と呼ばれる難しい計算問題を解く
- 最初に問題を解いたマイナーが、新しいブロックをブロックチェーンに追加できる
- そのマイナーには報酬としてビットコインが与えられる
この仕組みにより、ビットコインネットワークは特定の中央機関なしに、安全に運営されています。マイナーたちが互いに競争することで、効率的に取引が検証され、システム全体の安全性が保たれているのです。
例えるなら、マイナーは「会計監査」のような役割を果たしています。取引の正確さを確認し、それを公式の記録簿(ブロックチェーン)に追加するのです。その難しい作業に対して、報酬が支払われる仕組みになっています。
マイニングに成功すると報酬が支払われる
マイニングは、ビットコインネットワークを支えるために不可欠な作業ですが、それには大きなコンピューターパワーと電力が必要です。そのため、この作業に対して「報酬」が支払われるシステムになっています。
マイニングの報酬には2種類あります:
- ブロック報酬:新しいブロックを作成したマイナーに与えられる新規発行のビットコイン
- 取引手数料:取引を行うユーザーが支払う手数料の合計
ブロック報酬は、約4年ごとに半分になる「半減期」という仕組みがあります:
- 2009年~2012年:50 BTC/ブロック
- 2012年~2016年:25 BTC/ブロック
- 2016年~2020年:12.5 BTC/ブロック
- 2020年~2024年:6.25 BTC/ブロック
- 2024年以降:3.125 BTC/ブロック
この半減期により、最終的には2100万BTCという上限に徐々に近づいていきます。そして、全てのビットコインが発行された後は、マイナーは取引手数料のみを報酬として受け取ることになります。
2024年3月現在、1ブロックあたりの報酬(6.25 BTC)は、価格にもよりますが約3,000万円以上の価値があります。ただし、この報酬を得るためには、世界中のマイナーと競争しなければならないため、個人での採掘は非常に困難になっています。
例えるなら、マイニングは「宝くじを解くためのパズル」のようなものです。難しいパズルを解くには大きなコンピューターパワーが必要で、最初に解いた人だけが賞金(ビットコイン)を獲得できます。そのため、現在では専門の企業が大規模な設備を使ってマイニングを行っています。
ビットコインの価格推移
過去の主要な価格変動
ビットコインの価格は、その誕生から現在まで、劇的な上昇と下落を繰り返してきました。主な価格変動の歴史を見てみましょう。
黎明期(2009年~2011年)
- 2009年:ビットコインの誕生。当初は価値がほぼゼロ
- 2010年5月:ビットコインピザデー。2枚のピザと引き換えに10,000BTCが支払われる(約41ドル相当)
- 2011年2月:ビットコインが初めて1ドルに到達
- 2011年6月:約32ドルまで上昇するも、その後2ドル台まで下落
初期の成長(2012年~2013年)
- 2013年2月:約30ドルに回復
- 2013年4月:初めて100ドルを突破
- 2013年11月:1,000ドルを突破
- 2013年12月:中国の規制を受けて急落
停滞期(2014年~2016年)
- 2014年2月:マウントゴックス事件により価格が大幅下落
- 2014年~2016年:200~800ドルの範囲で変動する停滞期
第一次バブル期(2017年)
- 2017年1月:1,000ドルを再び突破
- 2017年5月:2,000ドルを突破
- 2017年8月:ビットコインキャッシュの分岐(ハードフォーク)
- 2017年12月:約20,000ドルの史上最高値を記録
調整期(2018年~2019年)
- 2018年全体:「暗号資産冬の時代」と呼ばれる下落期
- 2018年12月:約3,200ドルまで下落(最高値から約84%の下落)
- 2019年:徐々に回復し、年末には約7,000ドル台に
コロナ後の急成長(2020年~2021年)
- 2020年3月:コロナショックで一時3,800ドル台まで下落
- 2020年12月:20,000ドルを突破し、過去最高値を更新
- 2021年4月:60,000ドルを突破
- 2021年11月:約69,000ドルの史上最高値を記録
調整期とETF承認(2022年~2024年)
- 2022年:インフレや金利上昇の影響で下落傾向
- 2022年11月:FTX取引所の破綻により一時15,000ドル台まで下落
- 2023年:徐々に回復し、30,000ドル台を回復
- 2024年1月:アメリカでビットコイン現物ETFが承認され、価格上昇
- 2024年3月:再び60,000ドルを突破し、過去最高値に接近
このような大きな価格変動は、ビットコインの歴史の特徴です。長期的には上昇傾向にありますが、短期間で大きく変動することにも注意が必要です。
例えるなら、ビットコインの価格変動は「ジェットコースター」のようなものです。大きく上がったり下がったりを繰り返しながら、長い目で見ると高い位置に到達しています。
価格に影響を与える要因
ビットコインの価格は様々な要因によって変動します。主な影響要因としては以下のものが挙げられます。
- 需要と供給
- 買いたい人が増えれば価格は上がり、売りたい人が増えれば価格は下がる
- 半減期などの供給量の変化も価格に影響する
- 市場のセンチメント(感情)
- 投資家の期待や恐怖などの感情が価格に大きく影響
- SNSやニュースの報道によって大きく変動することも
- 規制環境
- 各国の法律や規制が厳しくなると価格が下がることが多い
- 一方、法的に認められる動きがあると価格が上がることも
- 技術的発展
- ビットコインの技術的な改善やアップグレードは価格にプラスの影響
- セキュリティ問題が発生すると価格にマイナスの影響
- マクロ経済の動向
- インフレ、金利、株式市場などの動向も影響
- 経済不安が高まると「安全資産」として買われることも
- 機関投資家の参入
- 大手企業や投資ファンドが参入すると価格が上昇する傾向
- 例:テスラのビットコイン購入、ETFの承認など
- 技術的な分析
- チャートパターンや取引量などの指標による予測も価格に影響
例えるなら、ビットコインの価格は「天気」のようなものかもしれません。様々な要因(気圧、湿度、風向きなど)が複雑に影響し合って決まり、完全に予測することは難しいのです。
ビットコインの未来と可能性
ビットコインの将来性
ビットコインの将来についてはさまざまな見方がありますが、多くの専門家は長期的な成長の可能性を指摘しています。ビットコインの将来性について考えられる要素をいくつか見てみましょう。
ポジティブな見方:
- 希少性:最大発行量が2100万BTCに制限されているため、長期的な希少性が価値を支える可能性がある
- 機関投資家の参入:ETFの承認により、より多くの機関投資家がビットコインに投資しやすくなった
- 技術の成熟:ライトニングネットワークなどの「レイヤー2」技術の発展により、スケーラビリティや使いやすさが向上している
- 通貨危機の保険:インフレや金融危機から資産を守る「デジタルゴールド」としての役割が評価されている
課題と懸念点:
- 規制リスク:各国の規制が厳しくなる可能性がある
- 価格の変動性:大きな価格変動は日常使用や価値の保存手段としての信頼性を損なう
- 競合の存在:他の暗号資産やCBDC(中央銀行デジタル通貨)との競争が激しくなる可能性がある
- エネルギー消費:マイニングに必要なエネルギー消費が環境問題につながるという批判
ビットコインの支持者たちは、ビットコインが「デジタルゴールド」としての地位を確立し、世界の金融システムの一部になると考えています。一方、批判的な見方をする人々は、ビットコインは一時的なバブルで、長期的な価値は限定的だと考えています。
例えるなら、ビットコインはまだ「成長途中の若い木」のようなものかもしれません。大きく育つ可能性もありますが、途中で枯れてしまう可能性もあります。将来どうなるかは、様々な要因によって決まるでしょう。
金融資産としての可能性
ビットコインは、単なる送金手段を超えて、金融資産としての地位を確立しつつあります。特に「インフレヘッジ」(インフレから資産を守る手段)としての役割が注目されています。
金融資産としてのビットコインの特徴:
- 分散投資の選択肢:伝統的な資産(株式、債券、不動産など)とは異なる値動きをするため、ポートフォリオの分散に役立つ
- インフレヘッジ:発行上限があるため、通貨の価値が下がるインフレから資産を守る可能性がある
- 非相関資産:従来の金融市場と完全には連動していないため、リスク分散になる
- グローバルアクセス:世界中どこからでもアクセスでき、国境を越えた資産移動が容易
金融業界での受け入れ:
- マイクロストラテジー社やテスラ社など、一部の上場企業がビットコインを資産として保有
- ファデリティなどの大手資産運用会社がビットコイン関連サービスを提供
- JPモルガン、モルガン・スタンレーなどの大手銀行も暗号資産関連サービスを開始
- 2024年1月には、アメリカでビットコイン現物ETFが承認され、機関投資家のアクセスが向上
例えるなら、ビットコインは金融の世界での「新しい選手」のようなものかもしれません。最初は未知数で信頼されていませんでしたが、徐々に実力を認められ、チームの正式なメンバーとして受け入れられつつあります。
ビットコイン(BTC)に期待されること
ビットコインには、様々な期待が寄せられています。将来的に実現する可能性のある役割や機能を見てみましょう。
- 世界共通の決済手段
- 国境を越えた取引がより簡単に
- ライトニングネットワークなどの技術で即時決済が可能に
- 国際送金のコストと時間を大幅に削減
- 「デジタルゴールド」としての価値保存
- 希少性と分散型の特性により、長期的な価値保存手段に
- インフレから資産を守る選択肢として
- 世代を超えて受け継ぐデジタル資産として
- 金融包摂の促進
- 銀行口座を持てない世界の約17億人に金融サービスを提供
- スマートフォン一つで世界の金融システムにアクセス可能に
- 発展途上国での経済発展の触媒に
- 個人の金融主権の確立
- 自分の資産を完全に自分で管理できる可能性
- 政府や金融機関に依存しない金融システム
- プライバシーと自由の両立
- スマートコントラクトとの連携
- ビットコインブロックチェーン上でも簡単な契約の自動実行が可能に
- 分散型金融(DeFi)への参加
- 新しい金融サービスの基盤として
例えるなら、ビットコインは「インターネットの初期段階」のようなものかもしれません。インターネットが登場した当初、今日のようにあらゆる分野で活用されるとは予想されていませんでした。同様に、ビットコインも想像を超える用途や影響をもたらす可能性があります。
ビットコインから派生したアルトコイン
ハードフォークとは何か
「ハードフォーク」とは、ブロックチェーンの基本的なルールが変更され、元のチェーンと互換性がなくなる分岐のことです。簡単に言うと、一つの道が二つに分かれるようなイメージです。
ハードフォークが発生する主な理由:
- 技術的な改善:より高速な取引処理や新機能の追加など
- コミュニティの意見対立:開発の方向性について意見が分かれたとき
- セキュリティ問題の解決:重大なバグやセキュリティホールを修正するため
ハードフォークが起こると:
- 元のブロックチェーンと新しいブロックチェーンの二つが並行して存在する
- 両方のチェーンにはフォーク前の取引履歴が共通で含まれる
- フォーク時点でコインを持っていた人は、両方のチェーンで同じ量のコインを持つことになる
ビットコインの主要なハードフォークとしては、ビットコインキャッシュ(BCH)、ビットコインゴールド(BTG)、ビットコインSV(BSV)などがあります。これらは元のビットコインから分岐し、独自の特徴を持った暗号資産となっています。
例えるなら、ハードフォークは家族の「分家」のようなものです。同じルーツを持っていますが、ある時点で別々の道を歩み始め、それぞれ独自の特徴や価値観を持つようになるのです。
主要なビットコイン派生コイン
ビットコインから派生した主要なアルトコイン(代替暗号資産)には、以下のようなものがあります。
- ビットコインキャッシュ(BCH)
- 2017年8月に分岐
- ブロックサイズを8MB(後に32MB)に拡大し、より多くの取引を処理できるようにした
- 低手数料と高速な取引を重視
- ビットコインゴールド(BTG)
- 2017年10月に分岐
- マイニングアルゴリズムを変更し、特殊な機器ではなく一般的なPCでもマイニングできるようにした
- マイニングの分散化を目指した
- ビットコインSV(BSV)
- 2018年11月にビットコインキャッシュからさらに分岐
- 非常に大きなブロックサイズを採用(理論上は無制限)
- サトシ・ナカモトの「本来のビジョン」への回帰を主張
- ライトコイン(LTC)
- 厳密にはハードフォークではなく、ビットコインのコードを基にした独立した暗号資産
- 2011年にチャーリー・リーによって作成
- ビットコインより高速な取引確認と低い手数料が特徴
これらの派生コインは、それぞれビットコインの異なる側面を改善しようとしています。ただし、時価総額や普及度ではビットコインが依然として圧倒的なリーダーです。
例えるなら、ビットコインが「スマートフォンの元祖」だとすると、派生コインはそれぞれ異なる特徴を持った「後発のスマートフォン」のようなものです。カメラ性能を重視したものもあれば、電池持ちを重視したものもあるというイメージです。
おすすめの取引所
取引所の選び方
ビットコインを購入するための暗号資産取引所を選ぶ際は、いくつかの重要なポイントを考慮する必要があります。
重要な選択基準:
- セキュリティ
- コールドウォレット保管の割合
- 二段階認証の有無
- 保険や補償制度の有無
- 過去のセキュリティ事故の履歴
- 手数料
- 取引手数料(売買時の手数料)
- 入出金手数料
- スプレッド(売値と買値の差)
- 使いやすさ
- ユーザーインターフェースの分かりやすさ
- モバイルアプリの有無と使いやすさ
- 日本語サポートの充実度
- 取り扱い通貨
- ビットコイン以外の暗号資産も取引したい場合は品揃えをチェック
- 流動性
- 取引量が多く、注文がすぐに約定するか
- 大口取引でも価格が大きく動かないか
- サポート体制
- 問い合わせへの対応の速さ
- サポート方法(電話、メール、チャットなど)
- 法的な信頼性
- 金融庁に正式に登録されているか
- 会社の財務状況や透明性
初心者の場合は、特に使いやすさとセキュリティを重視して選ぶことをおすすめします。また、最初は少額から始めて、取引所の使い心地を確かめることも大切です。
例えるなら、取引所選びは「銀行口座を開設する」のと似ています。安全性、使いやすさ、手数料など、自分のニーズに合った選択をすることが大切です。
主要な暗号資産取引所
日本で利用できる主要な暗号資産取引所を紹介します。それぞれに特徴がありますので、自分のニーズに合った取引所を選ぶとよいでしょう。
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例えるなら、取引所は「スポーツジム」のようなものかもしれません。設備、料金体系、立地などが異なりますので、自分の目的や好みに合ったところを選ぶことが大切です。
ビットコインに関するFAQ
Q. ビットコインとは何ですか?分かりやすく教えてください。
ビットコインは、インターネット上で使えるデジタルのお金です。実際の紙幣やコインのような形はなく、データとしてのみ存在します。
特徴として:
- 国や銀行が発行するのではなく、コンピューターネットワークによって管理されています
- 世界中どこにでも、素早く送金することができます
- 発行総量が2100万BTCに制限されているため、希少性があります
- 「ブロックチェーン」という特殊な技術で、安全に取引記録を保管しています
例えていうなら、ビットコインはインターネット版の「デジタルゴールド」のようなものです。限られた量しかなく、世界中で価値が認められ、簡単に分割して送ることができます。
Q. ビットコインの現在の価格を知りたいです。
ビットコインの価格は24時間常に変動しており、取引所によっても若干異なります。最新の価格を知るには、以下のような方法があります:
- 暗号資産取引所のウェブサイトやアプリ
- bitFlyer, Coincheck, GMOコインなどの取引所で確認できます
- 価格追跡サイト
- CoinMarketCap, CoinGecko, TradingViewなどのサイトで確認できます
- 経済ニュースサイト
- 日本経済新聞, Bloombergなどの経済ニュースサイトでも確認できます
- Googleで検索
- 「ビットコイン 価格」と検索すれば、現在の価格が表示されます
2024年3月現在、1ビットコインの価格は約6~7万ドル(約900万円〜1,050万円)程度で推移していますが、これはあくまで執筆時点での情報です。ビットコインの価格は日々変動しますので、最新の価格は上記の方法で確認してください。
例えるなら、ビットコインの価格は「為替レート」のようなもので、常に変動しています。最新の情報を確認するのが大切です。
Q. ビットコインの将来性を教えてください。
ビットコインの将来性については、楽観的な見方と懐疑的な見方の両方があります。
楽観的な見方:
- 「デジタルゴールド」として価値が認められ、長期的に価格が上昇する可能性
- 機関投資家の参入(ETFの承認など)により、さらに普及が進む可能性
- 技術の進化(ライトニングネットワークなど)により、決済手段としての利便性が向上
- インフレや金融危機から資産を守る手段として注目される可能性
懐疑的な見方:
- 規制の強化により、利用が制限される可能性
- より優れた技術を持つ新しい暗号資産に取って代わられる可能性
- バブルが崩壊し、価値が大きく下落する可能性
- 環境問題(電力消費)への懸念から批判が高まる可能性
ビットコインの将来は、技術の発展、規制環境、市場の動向、社会的な受容度など、多くの要因によって左右されます。したがって、確実なことは言えませんが、引き続き金融技術の重要な革新として注目されていることは間違いありません。
例えるなら、ビットコインの将来性を予測することは「天気予報」のようなものかもしれません。短期的な予測は比較的行いやすいですが、長期的な予測は難しく、様々な要因によって大きく変わる可能性があります。
Q. ビットコインは危険ですか?
ビットコインには、いくつかのリスクと注意点があります。「危険かどうか」は、これらのリスクを理解し、適切に対処できるかによって変わってきます。
主なリスク:
- 価格変動リスク
- ビットコインの価格は非常に変動しやすく、短期間で大きく下落することがあります
- 投資する場合は、損失を許容できる金額にとどめることが重要です
- セキュリティリスク
- 秘密鍵の管理ミスやフィッシング詐欺、マルウェアなどによって資産を失うリスクがあります
- 適切なセキュリティ対策(二段階認証、ハードウェアウォレットの使用など)が必要です
- 規制リスク
- 各国の規制によって、ビットコインの取引や保有が制限される可能性があります
- 法律や規制の変更に注意を払う必要があります
- 技術的リスク
- ブロックチェーンの技術的な問題や、より優れた技術の登場により、価値が下がる可能性があります
ビットコイン自体が「危険」というわけではありませんが、これらのリスクを理解せずに大きな金額を投資したり、セキュリティ対策をおろそかにしたりすると危険な結果につながる可能性があります。
例えるなら、ビットコインは「車の運転」のようなものかもしれません。正しい知識と注意があれば安全に利用できますが、無知や不注意は危険につながります。
Q. ビットコインと他の暗号資産の違いは何ですか?
ビットコインと他の暗号資産(アルトコイン)には、いくつかの重要な違いがあります。
ビットコインの主な特徴:
- 世界初の暗号資産で、最も知名度と時価総額が高い
- 発行上限が2100万BTCと決まっており、希少性がある
- 主に「価値の保存」と「送金手段」としての機能に焦点
- Proof of Work(作業証明)というコンセンサスアルゴリズムを使用
- 単純なスマートコントラクト機能しか持たない
主な他の暗号資産との違い:
- イーサリアム(ETH)
- スマートコントラクト(自動実行契約)の機能が充実
- 分散型アプリケーション(DApps)のプラットフォームとして機能
- 発行上限がなく、異なる経済モデルを採用
- Proof of Stake(持ち株証明)というより省エネルギーな方式に移行
- リップル(XRP)
- 主に金融機関向けの国際送金システムとして開発
- 取引承認が非常に速い(数秒)
- 中央管理型に近く、Ripple社が大量のXRPを保有
- ステーブルコイン(USDT, USDCなど)
- 法定通貨(主に米ドル)と価値を連動させた暗号資産
- 価格の安定性を重視
- 多くの場合、発行企業が法定通貨を準備金として保有
- ビットコインキャッシュ(BCH)
- ビットコインから分岐した暗号資産
- より大きなブロックサイズで、取引処理能力を向上
- 低手数料と高速な取引を重視
ビットコインは、最も長い歴史と強固なセキュリティを持ち、「デジタルゴールド」としての地位を確立しています。一方、他の暗号資産はそれぞれ異なる目的や技術的特徴を持っています。
例えるなら、ビットコインが「金(ゴールド)」だとすると、イーサリアムは「プログラミング可能なお金を作るためのプラットフォーム」、ステーブルコインは「デジタル版の米ドル紙幣」のようなものと考えられます。
まとめ:暗号資産を始めるなら、まずはビットコイン(BTC)から
初心者が覚えておくべきポイント
ビットコインや暗号資産の世界は深く、常に進化しています。初心者の方が覚えておくべき重要なポイントをまとめました。
- 少額から始める
- 失っても問題ない金額から始めましょう
- 投資というより「学習費用」と考えるのがおすすめ
- 経験を積みながら少しずつ知識を深めていきましょう
- 長期的な視点を持つ
- 短期的な価格変動に一喜一憂しないこと
- 日々のニュースに振り回されず、長期的なトレンドを見る
- 「時間分散」(定期的に少額ずつ購入する方法)も有効
- セキュリティを最優先する
- 強力なパスワードと二段階認証を必ず設定
- 大切な資産はハードウェアウォレットで保管
- バックアップ(シードフレーズなど)を安全に保管
- 信頼できる情報源を見つける
- SNSやインターネット上の情報は必ずしも正確ではない
- 複数の情報源を比較して判断する習慣をつける
- 公式ドキュメントや専門書も参考にする
- 法律や税金についても学ぶ
- 暗号資産の売買益には税金がかかります(日本では「雑所得」として課税)
- 確定申告の必要性を理解しておく
- 法律や規制は変わる可能性があるので、最新情報をチェック
例えるなら、暗号資産の世界は「新しいスポーツ」を始めるようなものです。基本ルールを学び、少しずつ練習して経験を積み、適切な道具(セキュリティツール)を使い、良いコーチ(情報源)から学ぶことが大切です。
ビットコインへの投資の心構え
ビットコインへの投資を考える際は、以下のような心構えを持つことが重要です。
- 自己責任の原則を理解する
- ビットコインへの投資は自己責任が基本
- 損失が出ても誰も補償してくれない
- 他人のアドバイスだけで判断しない
- 投機と投資の違いを知る
- 短期的な値上がりを狙う「投機」と長期的な成長を期待する「投資」は異なる
- 自分の目的と時間軸を明確にする
- 一攫千金を狙うのではなく、堅実な資産形成を目指す
- 分散投資の重要性
- 資産の全てをビットコインに投資するのはリスクが高い
- 株式、債券、不動産など他の資産とのバランスを考える
- ビットコイン以外の暗号資産への分散も検討する
- 感情に左右されない
- 価格が上がったときの「FOMO(Fear Of Missing Out:取り残される恐怖)」に注意
- 価格が下がったときの「パニック売り」を避ける
- 事前に計画を立て、それに従って行動する
- 継続的な学習を怠らない
- 技術、市場、規制など様々な側面から学び続ける
- 批判的な意見にも耳を傾け、多角的に考える
- コミュニティに参加して情報交換する
ビットコインは従来の投資資産とは異なる特性を持っています。その特徴をよく理解し、自分自身の投資目標やリスク許容度に合わせて、慎重に判断することが大切です。
例えるなら、ビットコインへの投資は「未知の大海に船出する」ようなものかもしれません。正しい海図(知識)、信頼できる羅針盤(情報源)、そして嵐への備え(リスク管理)があれば、新しい大陸(機会)を発見できる可能性があります。しかし、準備不足で出航すれば、荒波にのまれてしまうかもしれません。
ビットコインは15年以上の歴史を持ち、多くの人々に利用されてきた最初の暗号資産です。暗号資産に興味を持ったなら、まずはビットコインから学び始めることで、この新しい金融技術の基本を理解することができるでしょう。そして、その知識は他の暗号資産や分散型金融(DeFi)などを理解する上でも役立ちます。
ビットコインは単なるデジタル通貨ではなく、金融の未来を変える可能性を秘めた革新的な技術です。その可能性と限界を理解し、賢く付き合っていくことが大切です。
まとめ
皆さん、これまでビットコインについてたくさんのことを学んできましたね。ビットコインは、インターネット上だけに存在するデジタルのお金で、2009年にサトシ・ナカモトによって作られました。政府や銀行に頼らない、みんなで管理する「分散型」のシステムで、発行上限が決まっていて希少価値があります。
ビットコインには、世界中どこへでも簡単に送金できる、手数料が安い、いつでも利用できるといったメリットがあります。一方で、価格変動が激しい、まだ使える場所が少ない、取り消しができないといったデメリットもあります。
安全に使うには、信頼できる取引所でしっかり本人確認をし、セキュリティ対策をしっかり行うことが大切です。そして、大きなお金を一度に投資するのではなく、少しずつ学びながら経験を積むことをお勧めします。
この新しいデジタルの世界は、まだ発展途上です。不安や疑問があるのは当然ですが、勇気を出して一歩踏み出してみませんか?小さな一歩から始めて、自分のペースで理解を深めていけば大丈夫。未来の金融を体験する冒険に、今こそ出発する時かもしれません。あなたの新たな知識と可能性の扉が開かれることを、心から応援しています!